金融・情報サービス系IT企業6社は客先常駐の開示粒度が異なり、同条件で比率比較できるのはさくら情報システムだけです。
2026年9月14日時点の公式採用情報を確認すると、ニッセイ情報テクノロジー、第一コンピュータリソース、さくらケーシーエスでは客先勤務の存在を直接確認できます。一方、スミセイ情報システムと日本情報産業は公開情報だけで全社的な客先常駐の実態までは断定できません。
この記事は私自身が6社すべてで勤務した比較体験談ではありません。公式採用FAQ、2027年新卒採用情報、キャリア採用情報、社員インタビューなどの一次情報を基に整理します。
金融・情報サービス系IT企業6社の客先常駐はどう違う？
結論から言えば、6社を「客先常駐が多い順」に並べることはできません。会社ごとに公開している情報の母数や対象部署が違うためです。
今回の「金融・情報サービス系IT企業」は、金融グループ系IT企業だけを意味する分類ではありません。金融分野を主要顧客の一つとして扱う総合情報サービス企業も比較対象に含めています。
2026年9月14日時点で、公式情報から確認できる範囲をそろえると次のようになります。
企業 一次情報の種類・対象 確認できた事実 比率・現時点の判断
スミセイ情報システム 2027年新卒採用・採用FAQ 配属後の勤務地は会社の定める場所。在宅・出勤のハイブリッド勤務あり 客先常駐率は非公表。全社的な常駐実態は断定不可
ニッセイ情報テクノロジー キャリア採用・コンサルティング部門 顧客オフィスへ駐在するケースが多い 客先勤務あり。全社比率は非公表
さくら情報システム 採用サイト・2025年3月末実績 エンジニアの社内勤務60％、客先常駐40％ 客先常駐40％を公式確認
日本情報産業 2027年新卒採用 勤務地は各拠点と近郊。OJT拠点は業務案件次第 案件依存は確認。客先常駐率は不明
第一コンピュータリソース 新卒・キャリア採用FAQ 社内作業中心だが、案件次第で顧客先常駐あり 客先常駐あり。比率は非公表
さくらケーシーエス 新卒採用・社員インタビュー 金融、インフラ、SAP案件などで顧客先常駐の実例あり 客先常駐あり。全社比率は非公表
この比較で最も注意したいのは、非公表と0％はまったく別だということです。
さくら情報システムはエンジニアを母数として40％まで公開していますが、他社が同じ定義の数字を出していない以上、「6社で最も客先常駐が多い」とは言えません。
これは企業研究で起こりやすい「開示バイアス」です。
数字を詳しく公開している会社ほど客先常駐が目立ち、情報を公開していない会社ほど少なく見えることがあります。私は、常駐率そのものと「応募者が判断できる情報をどこまで開示しているか」は分けて評価すべきだと考えています。
スミセイ情報システムとニッセイ情報テクノロジーは客先常駐がある？
スミセイ情報システムとニッセイ情報テクノロジーは、いずれも大手生命保険グループとの関係が深いIT企業です。
ただし、客先勤務について公式情報から確認できる内容には明確な差があります。
スミセイ情報システムは常駐率を公開している？
スミセイ情報システムは、客先常駐率を公式の採用情報に載せていません。
気になるなら、説明会や面接で「配属先は自社内ですか、客先ですか。客先の場合、どのくらいの割合ですか」と聞いてください。具体的に答えてくれる会社なら安心材料になります。
スミセイ情報システムは1971年、住友生命のシステム運用業務受託会社として設立され、1975年に外販事業へ本格進出しています。現在の採用FAQでは、年度によって変動するものの「約7割が住友生命の仕事」と説明する一方、金融だけでなく電気、ガス、流通、製造など百数社との取引があるとしています。
2027年入社の新卒採用では、募集職種は総合職のシステムエンジニアです。
業務範囲はシステム導入の提案・コンサルティングから設計、開発、保守、運用管理までとされ、雇い入れ直後の勤務地は大阪本社または東京本社、変更範囲は「配属先により会社の定める場所」とされています。
働き方については、公式採用FAQで在宅勤務と出勤勤務のハイブリッド運営を推奨していることが確認できます。
在宅勤務の割合は業務内容によって異なり、週3回程度の部署もあれば週1回程度の部署もあるという説明です。
ただし、これらの情報だけから「外販案件は客先常駐が中心」「何割が顧客先で働いている」と推定するのは適切ではありません。
外部顧客向けの事業をしていることと、その社員が顧客オフィスへ常駐していることは別の情報だからです。
転職者目線では、スミセイ情報システムは会社単位で常駐率を推測するより、応募部署が住友生命関連か外部顧客向けか、通常の勤務場所はどこかを選考時に確認する方が確実です。
ニッセイ情報テクノロジーはコンサル部門で顧客先駐在が多い
ニッセイ情報テクノロジーについては、少なくともコンサルティング部門で顧客先勤務があることを公式情報から明確に確認できます。
同社は1999年、日本生命グループのIT戦略を担う会社として創業しました。日本生命グループで培った経験を基に、「保険・共済」「年金」「ヘルスケア」を中心にITサービスやコンサルティングを展開しています。
2027年新卒採用の就業場所は、雇い入れ直後が本社のニッセイアロマスクエアとニッセイ新大阪ビルです。
変更範囲には会社が定める場所に加え、自宅などテレワークを行う場所も含まれています。
一方、キャリア採用のコンサルティング部門では、コンサルティング案件では顧客オフィスに駐在するケースが多いと会社自身が説明しています。
その場合、テレワークについても駐在先となる顧客のルールに準拠するという扱いです。
ここはかなり強い一次情報です。
ただし、対象はあくまでコンサルティング部門です。開発部門や運用部門、日本生命関連の各組織まで「顧客先勤務が多い」と拡張して解釈することはできません。
転職者目線では、ニッセイ情報テクノロジーは「会社に常駐があるか」ではなく、応募ポジションがコンサルティング、開発、運用のどこに属するのかまで確認することが重要です。
さくら情報システムの客先常駐率40％は多い？
結論として、さくら情報システムでは2025年3月末実績で、エンジニアの社内勤務60％、客先常駐40％が公式に公開されています。
今回の6社では、客先常駐について最も定量的に判断できる会社です。
同じ「データで見るさくら情報システム」では、在宅44％・出社56％、平均残業時間10時間7分、年次有給休暇の平均取得数14.3日、平均継続勤務年数16.2年も掲載されています。特別な記載がない数字は2025年3月末実績です。
注意したいのは、「客先常駐40％」と「出社56％」は別の尺度だということです。
客先常駐は所属する勤務先・プロジェクトの場所に関する区分です。一方、在宅と出社は実際の勤務方法を示しています。
公式採用FAQでも、勤務地について都内・大阪の自社拠点だけでなく顧客先常駐があり、顧客先の多くは首都圏または大阪と説明されています。
40％という割合は、全体統計上はエンジニア5人のうち2人に相当します。
客先勤務をできるだけ避けたい人なら無視しにくい数字ですが、応募する個別部署に40％がそのまま当てはまるわけではありません。
SI事業、サービスソリューション事業、プラットフォーム事業など事業領域が分かれているため、実際の配属先によって働き方が異なる可能性があります。
私は、この40％を単純なマイナス材料とは見ません。
むしろ転職者にとって重要なのは、会社側が「エンジニアのみ」という母数まで明示したうえで勤務形態を公開している点です。数字の高低とは別に、入社前の判断材料を得やすい会社だと評価できます。
転職者目線では、40％という全社データを見た後に、自分が応募する部門では何％程度なのかを聞くという使い方が合理的です。
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日本情報産業・第一コンピュータリソース・さくらケーシーエスの常駐は？
この3社は、以前なら「常駐率非公表」で一括りにされやすい企業です。
しかし一次情報の証拠強度を分けて見ると、日本情報産業と、第一コンピュータリソース・さくらケーシーエスでは確認できる範囲が異なります。
日本情報産業は案件によってOJT拠点が変わる
日本情報産業の2027年新卒採用では、勤務地を東京、浜松、名古屋、大阪、前橋、横浜とその近郊としています。
東京本社で合同研修を受けた後、担当業務に就きOJTで実務経験を積む流れで、OJT拠点は業務案件次第と明記されています。
勤務時間も担当プロジェクトによって異なる場合があるという説明です。
ここから確認できるのは、勤務地や勤務条件が案件の影響を受けるという点までです。
公式採用ページだけを根拠に「顧客先常駐が多い」「近郊勤務地とは客先のことだ」と断定するのは一段推測が入ります。
したがって現時点では、案件依存の勤務形態は確認できるが、客先常駐の有無や全社比率までは確認できないと整理するのが安全です。
転職者目線では、「近郊勤務地とは具体的にどのような勤務先を指すのか」「応募予定部署では自社外で働くケースがあるのか」を聞く必要があります。
第一コンピュータリソースは「社内中心・案件次第で常駐」
第一コンピュータリソースは、客先常駐について会社自身がかなり明確に回答しています。
新卒・キャリア採用FAQの「常駐はありますか？」という質問に対し、社内での作業が中心だが、案件次第で顧客先での常駐作業もあると説明しています。
同じFAQでは、勤務地について名古屋、東京、大阪、浜松、福岡、仙台、静岡、和歌山から選択でき、希望した勤務地へ配属するとしています。
この情報から言えるのは、「客先常駐がない会社」ではない一方、会社自身は通常の働き方を「社内での作業が中心」と位置付けているということです。
常駐率そのものは公開されていないため、さくら情報システムの40％と数値比較することはできません。
それでも「原則となる働き方」と「案件によって起こる働き方」の両方が公式FAQで説明されている点は、企業研究では使いやすい情報です。
転職者目線では、自分が応募する部署で「案件次第の常駐」が直近どの程度発生しているかまで確認すれば、かなり具体的な判断材料になります。
さくらケーシーエスは複数の客先常駐事例を公式公開
さくらケーシーエスでは、客先常駐の実例を新卒採用サイトの社員インタビューから複数確認できます。
デジタル基盤部門のインフラ／ネットワークエンジニアは、顧客先に常駐して銀行システムの機器入れ替え案件に携わり、要件定義、設計、構築、テストを担当しています。
同じチームには在宅勤務をしているメンバーもいると説明されています。
金融事業部のアプリケーションエンジニアでも、金融系企業の顧客先に常駐し、RPAを使った業務支援システムについて要件定義から開発、テスト、導入後の運用サポート、改善提案まで担当する事例があります。
ERPソリューション部では、SAPの大規模プロジェクトについて、案件によって他社メンバーとチームを組み、顧客先に常駐することがあると紹介されています。
一方、キャリア採用の勤務地表記は神戸、大阪、東京などとなっており、社員全体またはエンジニア全体の客先常駐率までは公表されていません。
ここで注目すべきなのは、「常駐している」という事実だけではありません。
公式事例を見る限り、常駐先でも要件定義、設計、構築、開発、改善提案まで関わるケースがあります。
転職者目線では、さくらケーシーエスは勤務場所だけでなく、応募案件で任される工程とチーム構成まで見るべき会社だと考えます。
客先常駐とSESは同じものなのか？
結論として、客先常駐とSESを同義として扱うのは適切ではありません。
客先常駐は、文字どおり勤務場所に着目した言葉です。
一方でIT業界で「SES」と呼ばれる取引については、実際の契約や業務遂行の関係を個別に見る必要があります。「SES」という呼称だけで法的な契約類型が一つに決まるわけではありません。
厚生労働省も、労働者派遣と請負の区分について、契約書に付けられた名称だけではなく実態で判断するとしています。
労働者派遣では派遣先から指揮命令を受けるのに対し、適正な請負等では受注側が自ら労働者への指示・管理を行い、発注者から独立して業務を処理することが重要になります。システム開発では準委任契約となる場合があることも厚生労働省の疑義応答集で示されています。
したがって、「顧客オフィスで働いている」という事実だけで契約関係やキャリアの質は判断できません。
今回の6社にも分かりやすい例があります。
ニッセイ情報テクノロジーでは、コンサルティング案件で顧客オフィスへ駐在するケースが多いとされています。
さくらケーシーエスでは、顧客先常駐であっても要件定義から設計・開発・運用まで幅広く関わる社員事例が公開されています。
つまり「客先にいる」という一点だけで、仕事の裁量や市場価値まで決めつけることはできません。
SESから事業会社へ転職した人たちのキャリア相談を踏まえて重視しているのも、勤務先の住所そのものではありません。
見るべきなのは、誰が仕事を管理するのか、商流のどこにいるのか、どの工程を任されるのか、自社チームで参画するのか、顧客とどの距離で仕事をするのかです。
例えば、同じ客先常駐でも、自社の複数名チームで顧客と要件を整理し設計まで担当する仕事と、一人で参画して定型的な運用だけを長期間続ける仕事では、その後の転職で説明できる経験が変わります。
逆に、自社オフィス勤務であっても、担当業務が固定化されて上流工程や改善提案へ広がらなければ、「自社勤務だからキャリア上有利」とは限りません。
6社比較から客先常駐を避けたい人は何を確認すべき？
私見では、この6社から単純な「客先常駐が少ないランキング」を作るべきではありません。
正確に比較できる共通データが存在しないからです。
さくら情報システムには「エンジニアの客先常駐40％」という全体統計がありますが、第一コンピュータリソースは「社内作業中心」という定性的な説明です。
ニッセイ情報テクノロジーはコンサルティング部門、さくらケーシーエスは社員インタビューによる個別事例、日本情報産業は2027年採用の勤務地・OJT条件、スミセイ情報システムは勤務地とハイブリッド勤務制度までが主な確認材料です。
対象となる母数が違う数字を一つの順位表へ入れると、かえって読者を誤解させます。
そのため客先常駐をできるだけ避けたい人は、会社名だけで判断せず、面接やオファー面談で次の点を確認した方が現実的です。
- 応募部署では、自社拠点・顧客先・在宅勤務がおおよそどのような構成か
- 顧客先勤務は常時なのか、導入・移行など特定期間だけなのか
- 一人で参画するケースがあるのか、自社社員とチームで参画するのか
- 要件定義・設計・開発・テスト・運用のどこまで担当するのか
- 会社のリモート制度を、実際の配属案件でも利用できるのか
- 将来的に案件変更や部署異動を希望できる仕組みがあるのか
とくに私は、「御社は客先常駐がありますか？」という質問だけでは足りないと考えています。
より実態に近いのは、「今回の配属候補部署で、直近のメンバーは普段どこで働いていますか？」という聞き方です。
会社全体で10％でも、自分が応募する部署がほぼ客先勤務なら入社後の働き方には影響します。
反対に会社全体で一定割合の常駐者がいても、自分の応募部門が自社サービスや社内開発中心なら状況は変わります。
「常駐率」より持ち出せる経験を見る
ここからは私見です。
SESから事業会社やユーザー系SIerへの転職を考えると、「客先常駐をやめること」自体が目的になりやすいと感じます。
しかしキャリアを長期で見るなら、より重要なのは次の会社へ持ち出せる経験が増えるかです。
顧客業務を理解し、要件を整理し、設計し、ベンダーやメンバーを調整し、システム導入まで動かした経験は、勤務場所が顧客先であっても転職時に説明しやすい経験になります。
反対に、自社勤務という条件だけを優先しても、担当範囲が何年も変わらず、定型運用だけに固定されるなら選択肢が広がるとは限りません。
今回確認したさくらケーシーエスの公式事例は、この違いを考えるうえで分かりやすい材料です。
銀行システムでは顧客先常駐でも要件定義・設計・構築・テストまで担当する社員がいます。金融系企業向けRPA案件では、顧客と直接やり取りしながら要件定義から運用サポート、改善提案まで関わっています。
これは「常駐だから悪い」「自社勤務だから良い」という二分法では説明できません。
SESからの脱却は、会社名や勤務地のラベルを変えるだけではなく、商流・担当工程・顧客との距離・チーム構成・案件選択の仕組みを変えられるかで判断するものだと私は考えています。
その意味では、常駐率は企業選びの重要な情報ではありますが、最終判断の一項目にすぎません。
まとめ
金融・情報サービス系IT企業6社を公式情報で比較すると、客先常駐の開示状況には大きな差があります。
最も明確なのはさくら情報システムで、2025年3月末実績としてエンジニアの社内勤務60％・客先常駐40％を公式公開しています。
第一コンピュータリソースも、公式採用FAQで「社内作業が中心」である一方、案件次第で顧客先への常駐作業があることを明記しています。
ニッセイ情報テクノロジーは、コンサルティング案件では顧客オフィスへ駐在するケースが多いと公式説明しています。ただし、これはコンサルティング部門の情報であり、全社比率ではありません。
さくらケーシーエスでは、金融システム、インフラ、SAPなど複数の社員インタビューから客先常駐の実例を確認できますが、全社的な割合は公表されていません。
日本情報産業は2027年採用でOJT拠点が業務案件次第とされていますが、客先常駐率までは確認できません。スミセイ情報システムも配属による勤務場所の変更とハイブリッド勤務制度は確認できるものの、客先常駐率は公開情報から判断できません。
したがって6社を見るときは、数字を公開していない会社を「常駐が少ない」と評価するのではなく、応募部署の勤務場所、担当工程、チーム構成、顧客との関係、リモート可否まで確認することが重要です。
会社全体の常駐率より、自分が入る可能性のある部署で実際にどのような働き方が行われているか。その情報の方が、入社後のミスマッチを減らす材料になります。
今の市場価値を確認するなら：
客先常駐エンジニアにおすすめの転職エージェント5選
よくある質問
さくら情報システムの客先常駐40％は多いですか？
2025年3月末のエンジニア全体統計では、5人に2人に相当する割合です。
ただし、他5社が同じ母数・定義の数字を公開していないため、「6社で最も客先常駐が多い」とは判断できません。応募する事業部や職種の勤務実態を別途確認する必要があります。
転職面接で客先常駐について何を聞けばいいですか？
「客先常駐はありますか？」だけでなく、「応募部署のメンバーは普段どこで働いているか」「常駐期間」「一人参画の有無」「担当工程」「リモート利用条件」を聞くと実態をつかみやすくなります。
会社全体の平均より、自分が配属される可能性のある部署について質問することがポイントです。
客先常駐している会社はSES企業ですか？
客先常駐だけを理由にSES企業とは判断できません。
厚生労働省も、労働者派遣と請負などの区分は契約名称ではなく実際の指揮命令関係や業務の処理実態によって判断するとしています。勤務場所だけでなく、契約関係、商流、担当工程、仕事の管理主体まで見る必要があります。
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執筆：新海 智也
SESや客先常駐から抜け出したい人に向けて、退職・転職の仕組みと、各サービスの中身を調べてまとめています。