客先常駐の割合は？富士通・NTTデータの実態と見分け方

「入社したらほぼ客先常駐なのでは」と不安な人へ。客先常駐を行う企業は多い一方、社員個人の常駐割合は別の数字です。

富士通やNTTデータについても、公開情報だけから「社員の○％が客先常駐」と一律に断定することはできません。企業選びでは、常駐の有無だけでなく、商流・担当工程・案件選択権まで分けて確認する必要があります。

客先常駐の割合はどれくらい？まず「何の割合か」を分けて考える

私はここを最初に明確にしたいです。「IT企業の多くが客先常駐を行っている」という数字と、「ITエンジニアの大半が客先で働いている」という数字は同じではありません。

「客先常駐 割合」で検索すると、8割、9割といった数字を目にすることがあります。

参考資料では、SIer業界では約8割で客先常駐があるとされ、さらに厚生労働省のデータを根拠として、IT業界全体でも客先常駐を行っている企業の割合が9割を超えるという説明があります。

ただし、これらを「ITエンジニアの8〜9割が毎日客先で働いている」と読み替えるのは適切ではありません。

たとえば社員1,000人の会社で100人だけが顧客先で働いていても、その会社自体は「客先常駐を行う企業」に含まれます。

一方、SESを主力とする会社で社員の大半が顧客プロジェクトへ出ている場合も、同じく「客先常駐を行う企業」です。

つまり、「客先常駐の割合」には少なくとも次の4種類があります。

• 客先常駐を採用している企業の割合
• ITエンジニア全体に占める客先常駐者の割合
• 1社の中で客先常駐している社員の割合
• 自分が入社後に客先常駐へ配属される可能性

同じ「割合」という言葉でも、母数がまったく違います。

そのため、「IT業界は9割が客先常駐だ」と個人の働き方まで一括りにすると、実態をかなり粗く捉えることになります。

企業を見るときに重要なのは客先常駐の有無だけではありません。

どの事業部で、どの工程を担当し、どの契約・商流で働くのかまで確認して初めて、自分の働き方を予測できます。

「客先常駐」と「SES」は同じではない

私は、「客先常駐＝SES」という理解も分けて考えるべきだと思います。客先常駐は勤務場所の話であり、SESは事業・契約の構造に関係する言葉だからです。

客先常駐とは、自社オフィスではなく、顧客企業のオフィスや指定された開発拠点などで働く勤務形態を指します。

一方、SESは一般にエンジニアによる技術支援を提供する事業形態として使われる言葉で、準委任契約が利用されるケースがあります。

準委任では成果物の完成そのものを約束するのではなく、契約した業務を遂行することが中心になります。

派遣契約では派遣先に指揮命令権がありますが、準委任では原則として発注側がエンジニア個人へ直接指揮命令する関係ではありません。

また、請負でシステム開発を受注している企業であっても、セキュリティ、設備、顧客との連携などを理由に、開発チームの一部が客先で作業する場合があります。

したがって、客先常駐しているからといって、必ずSES企業の社員であるとは限りません。

勤務場所と契約形態を分けて確認することが、客先常駐の実態を理解する最初のポイントです。

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なぜSIerでは客先常駐の割合が高くなりやすい？

私は、SIerで客先常駐が発生すること自体は不自然ではないと考えています。システム開発という仕事が、顧客の設備・情報・業務と密接につながっているからです。

特に銀行、官公庁、大企業の基幹システムなどでは、機密情報や個人情報を扱うため、データを自由に社外へ持ち出せないケースがあります。

開発対象のサーバーやネットワークへ物理的にアクセスする必要がある案件もあります。その場合、エンジニア側が顧客の拠点へ出向くことには合理的な理由があります。

dodaの参考記事でも、システムエンジニア、プログラマー、インフラエンジニア、ヘルプデスク、運用保守などは客先常駐になりやすい職種として紹介されています。

インフラではサーバーやネットワーク設備に触れる必要があり、運用保守では障害への初動対応が求められることがあります。

つまり、顧客環境から離れにくい業務ほど常駐になりやすいという構造です。

二次請け・三次請けでは常駐が増えやすい

私は、客先常駐の割合を企業選びに使うなら、「会社名」より先に商流を確認するべきだと思います。

IT業界では、顧客から元請けSIerがシステム開発を受注し、その一部を二次請け、さらに三次請けへ委託する多重構造になる場合があります。

参考資料では、二次請け以下の企業ほど詳細設計、プログラミング、テストなどの実働工程を担当し、元請け企業や顧客の開発拠点へ常駐するケースが増えやすいと説明されています。

顧客と直接契約する元請け企業は、要件定義、設計、プロジェクト管理、ベンダーコントロールなどを担当するケースがあります。

一方、下位の商流では、特定のプロジェクトへ技術者を配置して開発やテストを担う形になりやすく、勤務地もプロジェクト先に左右されやすくなります。

ただし、「元請けなら客先常駐しない」「二次請け以下なら必ず客先常駐する」とまでは断定できません。

元請け企業でも顧客との調整や機密性の高い作業のために客先へ入ることがありますし、下位の商流でも持ち帰り開発やリモート案件はあります。

私が企業を見るなら、「元請けか下請けか」という肩書だけではなく、自社の売上をどのような仕事で作っている会社なのかを確認します。

案件ごとに勤務地が変わり、担当工程やキャリアまで営業判断に左右される状態が気になるなら、転職するかどうかを決める前に、他社ではどのような選択肢があるのかを確認するだけでも十分です。

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富士通の客先常駐割合はどれくらい？

富士通については、公開情報から社員全体の客先常駐割合を一律に示すことはできません。私は、確認できない割合を推測で補うべきではないと考えます。

「富士通 客先常駐 割合」と検索する人は少なくありませんが、今回の参考資料だけから「富士通社員の○％が客先常駐している」といった数字を断定することはできません。

公開された明確な社員常駐率を確認できない以上、具体的な割合は不明とするのが適切です。

2026年8月13日更新の企業研究資料では、5大SIerとしてNTTデータグループ、富士通、日本電気（NEC）、日立製作所、日本IBMが紹介されています。

同資料によると、富士通はテクノロジーソリューションやクラウド環境構築などを手掛け、ハードウェアとソフトウェアの双方を扱う総合的なIT企業として整理されています。

売上高は資料上3兆5,029億円、平均年収は929万円です。

ただし、これらは会社規模や待遇を示す数字であり、客先常駐率を示すデータではありません。売上高や平均年収から常駐の多寡を推測することもできません。

富士通＝客先常駐ばかりとは判断できない

私は、富士通ほど事業領域が広い企業を「客先常駐が多い会社」「少ない会社」の一言で分類するのは難しいと思います。

大規模な顧客向けSI、クラウド、コンサルティング、サービス提供、運用など事業領域が広く、職種、部門、プロジェクトによって勤務形態が異なる可能性があるためです。

参考資料では一般論として、元請け・プライム案件が多いSIerは、自社でプロジェクトの進め方を決めやすく、持ち帰り開発や自社拠点での作業を取りやすいとされています。

一方、大規模な金融、公共、社会インフラ案件では、セキュリティや顧客との連携を理由に常駐が必要になることもあります。

富士通の働き方を確認したい場合は、企業名だけで判断せず、次の項目まで見るほうが実態に近づきます。

確認項目	見るべきポイント
配属部門	SI、クラウド、運用、コンサルなど何を担当するか
顧客	金融・公共など機密性の高い分野か
担当工程	要件定義・PM中心か、開発・運用中心か
開発場所	自社拠点、顧客先、リモートのどれが中心か
配属変更	プロジェクトごとに勤務地が変わる可能性があるか

「富士通だから常駐」「大手だから常駐なし」という両極端な判断は避けたほうがよいでしょう。

知りたいのが自分の配属後の働き方なら、企業全体の常駐率より、応募する職種・部門の勤務形態を確認するほうが具体的です。

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NTTデータの客先常駐割合はどれくらい？

NTTデータについても、私は富士通と同じ基準で見るべきだと考えます。大手SIerという企業区分だけから、社員全体の常駐割合を決めつけることはできません。

今回提示された資料では、NTTデータグループの社員に占める客先常駐者の具体的な割合は示されていません。

したがって、「NTTデータは○割が客先常駐」と具体的な数値を出すことはできません。

NTTデータグループは、参考資料で国内最大級のSIerとして紹介されています。

2026年版の5大SIer資料では、公共・金融・法人向けSIやITコンサルティングを主要事業とし、売上高4兆3,674億円、平均年収923万円とされています。

特に官公庁や金融などの大規模システムを扱うことが特徴とされ、数千人規模のプロジェクトをマネジメントする立場もあります。

こうした企業では、自社社員がすべて同じ場所、同じ役割で働くわけではありません。

顧客先で調整する社員、自社拠点で設計する社員、プロジェクト管理を担う社員、グループ会社や協力会社を管理する社員など、案件や役割によって働き方が変わります。

NTTデータは「元請けだから常駐しない」とも言えない

私は、「元請け＝客先常駐なし」という見方も避けるべきだと思います。上流工程だからこそ、顧客との距離が近くなる仕事もあるからです。

NTTデータのような大手元請けSIerを見ると、「下請けSESとは違うから客先常駐はないのでは」と考える人もいるでしょう。

しかし、元請けであることと顧客先へ行かないことは同義ではありません。

公共・金融などでは、顧客企業・組織との調整そのものが重要な業務になる場合があります。

重要システムほどセキュリティ要件が厳しく、顧客拠点や指定された開発環境でしか扱えない情報が存在することもあります。

つまり、要件定義やプロジェクト管理などの上流工程だからこそ顧客先へ入るケースも考えられます。

一方、参考資料ではNTTデータグループの月平均残業時間を22.7時間、平均勤続年数を14.5年とする紹介もあります。

これらも客先常駐率とは別の指標です。

「客先常駐がある＝労働環境が悪い」あるいは「残業が少ない＝客先常駐が少ない」と自動的に結びつけることはできません。

私は客先常駐の企業を判断するとき、常駐そのもの以上に、誰が働き方とキャリアの決定権を持っているのかを重視します。

同じ顧客先勤務でも、自社がプライムとしてチームを組み、案件や役割を管理している状態と、本人の希望とは関係なく営業都合で次の案件が決まる状態では、キャリアへの影響が大きく異なるからです。

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客先常駐の割合を企業選びでどう確認すればいい？

私は、会社別の客先常駐率が公開されていないなら、無理に推測するより面接や求人情報から自分の配属条件を確認するほうが合理的だと思います。

参考資料では、客先常駐が多い企業に見られやすい特徴として、勤務地が「本社およびプロジェクト先」「東京都内の顧客先」などと記載されていること、定期的な帰社日があること、社員数に対してオフィスが小さいことなどが挙げられています。

ただし、こうした特徴は単独では決め手になりません。

現在はフリーアドレスやリモートワークを前提としてオフィスを小さくする企業もあるため、「社員数に対して席が少ないからSES」「勤務地にプロジェクト先と書いてあるから全員常駐」と判断するのは早計です。

企業研究や面接では、次の質問をセットで確認すると実態をつかみやすくなります。

• エンジニアの勤務地は自社・顧客先・在宅でどのように分かれているか
• 現在の客先常駐者数または割合を開示できるか
• 客先常駐は一人で入るのか、自社チームで参画するのか
• プライム案件と二次請け以下の案件はどの程度あるか
• 案件終了後に本人が次案件の希望を出せるか
• 自社開発・受託開発・SESの売上構成はどうなっているか
• 勤務地は採用時点で確定するのか、案件ごとに変わるのか
• 常駐から自社勤務の部署へ異動した実績があるか

とくに重要なのは、「客先常駐はありますか」と一問だけ聞いて終わらせないことです。

「あります」と回答されたとしても、月数回の顧客訪問に近い仕事から、数年間にわたり顧客拠点を主な勤務地とする仕事まで幅があります。

逆に「リモート中心」と説明されても、自宅から顧客プロジェクトへ参加し、勤務時間や開発環境、セキュリティルールを顧客案件に合わせる働き方である可能性もあります。

勤務地だけを見ても、契約構造や担当工程、キャリアの主導権までは分かりません。

ここまで確認して、「自分が避けたい条件に当てはまる可能性が高い」と分かったなら、その時点で初めて転職先の比較に進めば十分です。先に退職を決める必要はありません。

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客先常駐の割合より重要なのは「常駐の質」ではないか

ここからは筆者としての考察です。私は、客先常駐の割合だけで会社の良し悪しを判断するのは危険だと考えます。

理由は単純で、同じ「顧客先で働く」という状態でも、担当する仕事とキャリアへの影響がまったく違うからです。

たとえば、顧客企業のDXプロジェクトで要件定義や設計を担当し、クラウドや業務知識を身につけられるのであれば、顧客先で働くこと自体が必ずしも不利益になるとは限りません。

dodaの参考記事でも、客先常駐には多様な現場で経験を積めること、新しい技術に触れやすいこと、人脈を広げられることなどのメリットが紹介されています。

一方、監視オペレーションやテスト実行などの定型作業へ長期間固定され、設計やプログラミングの経験を積みにくい状態なら、将来の選択肢に影響する可能性があります。

レバテックキャリアの参考記事でも、こうしたスキル形成面のリスクに加え、案件が決まらない待機、営業主導の配属、客先評価への依存、案件変更のたびに人間関係を作り直す負担などが注意点として挙げられています。

ここから分かるのは、問題の中心が「顧客の建物で働くこと」だけではないということです。

私は、次の4点のほうが常駐率より重要だと考えます。

• どの工程を担当できるか
• 案件やキャリアについて本人の希望を出せるか
• 元請け・二次請け・三次請けのどこにいるか
• 自社がエンジニアの育成とキャリアを管理しているか

客先常駐率が低くても、担当業務が固定されてスキルが広がらない会社はあります。

反対に客先勤務があっても、自社チームで上流工程まで担当し、数年後の異動やキャリアパスが見えている会社なら、評価は変わります。

大手SIerでも常駐はあり得るという事実をどう見るか

私は、大手SIerに転職すれば客先常駐を完全に避けられる、と考える必要はないと思います。

富士通やNTTデータのような大手SIerであっても、顧客向けシステムを扱う以上、客先勤務が発生する可能性はあります。

むしろ金融や公共など重要度の高いシステムを扱う企業では、セキュリティや顧客との調整を理由に顧客拠点へ入る場面も考えられます。

そのため、「客先常駐ゼロかどうか」だけを就職・転職条件にすると、選択肢を必要以上に狭める可能性があります。

私は、客先常駐から事業会社など別の働き方を目指す場合でも、最初に考えるべきなのは「常駐をなくすこと」ではなく、「次に使える経験を積める環境へ移ること」だと思います。

たとえば将来的に社内SEを目指すなら、顧客業務の理解、ベンダーとの調整、要件整理、運用設計、プロジェクト管理などは、次の職場でも説明しやすい経験です。

dodaの参考記事でも、客先常駐経験者のキャリアパスとして、SIer・ITコンサル、自社開発企業、事業会社の情報システム部門、フリーランスなどが挙げられています。

客先常駐を経験したという事実だけで、その後のキャリアが決まるわけではありません。

見るべきなのは「何年間客先にいたか」だけではなく、その期間に何を担当し、次の会社にどのスキルとして説明できるかです。

今後は「常駐率」だけでは働き方を説明しにくくなる

私は、今後さらに「客先常駐率」という数字だけでは企業の働き方を説明しにくくなると考えています。理由は、リモートワークによって勤務地と案件構造が一致しなくなっているからです。

参考資料でも、クラウド技術やセキュリティ環境の整備により、持ち帰り開発やリモートワークを認めるプロジェクトが増えていると説明されています。

すると、「自社勤務か客先常駐か」という二択だけでは実態を捉えにくくなります。

たとえば自宅から働いていても、顧客プロジェクトに入り、顧客側の勤務時間、開発環境、セキュリティルールに合わせる働き方であれば、物理的には在宅でもキャリア構造は客先常駐型に近い場合があります。

反対に、週数回は顧客先へ出向いていても、自社がプライムとして案件を管理し、自分が要件定義やPMを担当しているなら、典型的な下請けSESとは仕事の性質が大きく異なります。

私はこれから企業を比較するなら、物理的な「常駐率」に加えて、顧客依存度・案件選択権・商流・担当工程の4点を見るべきだと思います。

「どこで働くか」だけではなく、「誰が仕事を決め、何を身につけられるのか」まで見ることが、今後の企業選びではより重要になります。

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まとめ｜富士通・NTTデータも客先常駐割合だけでは判断できない

客先常駐はSIer業界で広く使われている働き方で、参考資料では「SIerの約8割で客先常駐がある」「IT業界全体でも客先常駐を行う企業が9割を超える」と紹介されています。

ただし、この数字は「ITエンジニアの8〜9割が客先常駐している」という意味ではありません。企業として客先常駐案件を持つ割合と、社員個人の常駐割合は分けて考える必要があります。

富士通やNTTデータについても、今回の資料から社員全体の具体的な客先常駐割合を断定できるデータは確認できません。

両社は大規模な顧客向けSIを手掛けているため顧客先で働く可能性はある一方、元請けとしてのプロジェクト管理、自社拠点での作業、リモートワークなど複数の働き方が存在すると考えるのが自然です。

企業を選ぶときは、プライム比率・担当工程・案件選択権・勤務地・自社チームでの参画かどうかを確認してください。

判断の目安はシンプルです。客先勤務があっても担当工程や案件選択、次のキャリアが見えるなら「常駐」という言葉だけで除外する必要はありません。

反対に、配属先・担当工程・案件変更の基準を質問しても説明が曖昧で、自分の希望を反映する仕組みも確認できないなら、入社前に他社と比較しておく価値があります。

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よくある質問

客先常駐しているITエンジニアは全体の8〜9割なのですか？

そうとは言えません。

参考資料に出てくる8割・9割という数字は、客先常駐を行うSIerやIT企業の割合として紹介されているもので、ITエンジニア個人の常駐率と同じではありません。

「企業のうち何社が常駐を行っているか」と「社員のうち何人が常駐しているか」は、母数が異なる数字として見る必要があります。

富士通の客先常駐割合は何％ですか？

今回の参考資料では、富士通社員のうち何％が客先常駐しているかを示す具体的な数字は確認できません。

事業部門、職種、顧客、プロジェクトによって勤務形態が異なる可能性があるため、「富士通は○％」と一律に断定するのは避けるべきです。

応募を検討している場合は、企業全体の割合より、応募職種の勤務地、担当工程、顧客先勤務の頻度を確認するほうが具体的です。

NTTデータは客先常駐が多いのでしょうか？

NTTデータグループは公共・金融・法人など大規模な顧客向けSIを手掛けるため、顧客先で働く可能性はあります。

ただし、社員全体の客先常駐割合を示す具体的な数字は今回の資料では確認できません。

元請けとしてのプロジェクト管理や自社拠点での作業なども含まれるため、「多い・少ない」を企業全体で一律に判断するより、配属予定部門とプロジェクトの働き方を確認するほうが適切です。

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執筆：新海 智也