客先で成果を出しているのに給料が上がらず、「このまま何年働いても年収は変わらないのでは」と感じている人へ。
客先常駐SEの年収は一律に低いわけではありません。ただし、商流・案件単価・給与制度・担当工程・評価の分断によって、経験を積んでも収入が伸びにくい環境はあります。
参考資料では年収400万〜600万円程度を一つの目安とする整理がある一方、経験年数や所属企業によって300万円台〜500万円前後にとどまる例も示されています。
私はここで最初に言い切ります。客先常駐SEの年収を見るときに重要なのは、「客先常駐だから安いのか」ではなく、自分が生み出した価値が給与まで届く仕組みになっているかです。
客先常駐SEの年収は本当に低い？相場はどのくらい？
私は、「客先常駐SEの平均年収」という一つの数字だけで自分の待遇を判断するべきではないと考えます。同じ客先常駐でも、会社の立ち位置と担当業務によって収入差が大きいからです。
400万〜600万円程度を目安とする資料もある
株式会社エーピーテックの記事では、客先常駐エンジニアの年収について、400万円〜600万円程度をボリュームゾーンとして紹介しています。
経験別の目安として示されているのは次の水準です。
- 20代前半・実務経験1〜3年：350万円〜450万円
- 20代後半〜30代前半・経験3〜7年：450万円〜600万円
- 30代後半以降・リーダーやPM経験あり：600万円〜800万円
- クラウド・セキュリティ・AIなどの専門性やマネジメント経験がある場合：700万円以上も視野
ただし、この数字を「日本の客先常駐SE全体を調査した公的な平均年収」と受け取るのは適切ではありません。
客先常駐という働き方には、元請けに近いSIerで上流工程を担う技術者もいれば、中小SES企業から二次請け・三次請け以降の案件へ参画する技術者も含まれます。
したがって、同じ「客先常駐SE」という呼び方でも給与条件はかなり異なります。
300万円台〜500万円程度にとどまる例もある
一方、SES総合研究所が2024年5月28日付の記事で紹介した給与水準は、より低めです。
同記事では、新卒1年目で250万円〜300万円程度、2〜3年目で330万円〜350万円程度、3〜7年目で350万円〜400万円程度、8年目以降でも400万円〜500万円程度という整理が示されています。
こちらも客先常駐SE全体を対象にした公的統計ではないため、そのまま全国平均として扱うことはできません。
それでも、二つの参考資料の数字に大きな差があること自体は重要です。
私は、この差こそが客先常駐SEの年収を考える際の本質だと思います。「客先常駐SE」という職種名だけでは、年収を正確に推定できません。
見るべきなのは、元請けに近い会社なのか、三次請け以降なのか。要件定義や設計を担当しているのか、監視・テスト中心なのか。案件単価が給与へ連動する制度なのかです。
「客先常駐SEの平均年収はいくらか」を知るだけで終わらず、「自分の会社では、なぜ今の給与額になっているのか」まで分解する必要があります。
客先常駐SEの年収が低くなりやすい理由とは？
私は、客先常駐SEの年収が伸びない理由を、本人の能力だけで説明するのは間違いだと考えます。多重下請け構造と給与制度によって、本人の市場価値とは別の上限ができることがあるからです。
IT業界では、発注企業から元請けSIer、二次請け、三次請けへと業務が再委託されるケースがあります。
SES総合研究所の記事では構造を説明する一例として、元請けが5,000万円で受注し、3,000万円で二次請けへ、さらに1,000万円で三次請けへ業務を渡す流れが紹介されています。
これは業界全体の標準額を示した統計ではありません。しかし、商流の途中に企業が増えると、それぞれが営業・管理・教育・採用などのコストと利益を確保するという仕組みは理解できます。
末端に近い企業ほど、一人のエンジニアへ充てられる原資が小さくなる可能性があります。
ここで注意したいのは、「中間マージンが存在する＝不当」と単純化しないことです。
企業は給与以外にも、社会保険料の会社負担分、採用費、営業費、教育費、待機期間中の人件費、管理部門の費用などを負担しています。
したがって、案件単価と額面給与が一致しないこと自体は不自然ではありません。
問題は、案件単価が上がっても給与がほとんど変わらない、あるいは単価・評価・給与の関係を本人が確認できない状態です。
参考資料では、月額単価50万円に対し、会社側の取り分を4割と仮定すれば残りは30万円、6割なら20万円という例も示されています。
ただし、この計算から実際の手取り給与を求めることはできません。会社負担の社会保険料や各種経費があるため、「単価60万円なら給与も60万円近くもらえるはず」という理解も適切ではありません。
それでも、自分の担当範囲や案件単価が上がっているのに、数年間ほとんど昇給していないのであれば、給与制度を確認する意味はあります。
私なら、客先常駐SEの年収を次の3段階に分けます。
- 市場でその案件・役割にいくら支払われるか
- 商流を通じて所属会社へいくら入るか
- その売上を給与制度によって本人へどう配分するか
このどこかに低い上限があれば、本人が現場で努力を重ねても年収は伸びにくくなります。
私は、年収が伸びない理由をすべて「自分の努力不足」で処理する必要はないと考えます。給与が決まる経路そのものに上限があるなら、努力だけでは突破できません。
今の会社以外で同じ経験がどう評価されるのかを知るだけでも、判断材料は増やせます。
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なぜ客先常駐SEは「評価されない」と感じやすい？
私は、客先常駐SEの評価問題で最も厄介なのは、仕事を見る人と給料を決める人が別になりやすいことだと思います。
日常の働きぶりを最もよく知っているのは、常駐先のリーダーや担当者です。
一方、基本給・賞与・昇格を最終的に決めるのは所属会社です。
この距離があるため、客先で高く評価されていても、その評価が昇給へそのまま届くとは限りません。
現場で障害対応を迅速に行ったとしても、所属会社の上司がその過程を直接見ているとは限りません。
顧客から高い評価を得ても、自社側に伝わる段階では「客先評価良好」といった簡単な情報に圧縮される可能性があります。
反対に、所属会社が資格取得、社内活動、役職、勤続年数などを強く評価する制度なら、現場で成果を上げても人事評価との軸が一致しない場合があります。
客先評価が給与へ直接反映されるとは限らない
ムービンの客先常駐に関する解説でも、日々の仕事を見る常駐先と給与を決める所属会社が異なるため、客先で高く評価されても自社人事へ十分に反映されない場合があると説明されています。
私は、これを単純に「評価制度が悪い」と表現するより、評価情報の伝達経路が長い問題として捉えた方が分かりやすいと考えます。
一般的な自社勤務であれば、直属上司が日々の仕事や改善過程を確認できることがあります。
一方、客先常駐では「本人の仕事→客先の責任者→自社営業や上司→人事評価」という複数段階を経ることがあります。
伝達経路が長くなるほど、目立たない改善やトラブルを未然に防いだ仕事、チームへの細かな支援などは評価情報から抜け落ちやすくなります。
自分の成果を説明できる状態にしておく
レバテックキャリアの記事でも、自社の上司が日常業務を直接確認できないため、客先担当者からの評価コメントなどに頼りやすい構造が紹介されています。
だから私は、「真面目に働いていれば、いつか全部見てもらえる」と期待するだけでは足りないと思います。
担当工程、改善した内容、障害対応、顧客調整、設計範囲、チーム支援などを、自分でも記録しておくべきです。
たとえば「運用を担当した」だけではなく、「手順を整理して作業時間を短縮した」「問い合わせ内容を分類して再発しやすい原因を整理した」「設計レビューを担当する範囲が増えた」と説明できるようにします。
評価者から見えにくい環境だからこそ、成果を見える形へ変換することが必要です。
経験年数が増えても客先常駐の年収が上がらないのはなぜ？
私は、ITエンジニアの経験年数は「何年働いたか」より、その期間に何を任されるようになったかで見るべきだと考えます。
客先常駐では、とくにこの差が年収へ影響しやすくなります。
エーピーテックの記事では、年収に結びつきやすい技術としてAWS、Azure、GCPなどのクラウド、インフラ構築・運用、アジャイル・DevOps、セキュリティなどが挙げられています。
大手企業、金融、通信、製造などの大規模システムを扱う案件についても、比較的高単価になりやすいとの整理です。
反対に、運用・保守、監視、定型的なテストなどに長期間固定されると、経験年数は増えても高単価の案件へ移りにくくなる可能性があります。
同じ「経験5年」でも内容は違います。
5年間ほぼ同じ定常運用を繰り返した人と、運用から構築、設計、顧客折衝へ担当範囲を広げた人では、次に応募できる求人や案件の幅が変わります。
見るべきなのは年数ではなく、経験の中身が毎年更新されているかです。
「経験年数は増えているのに年収が変わらない」という場合は、給与制度だけでなく、過去2〜3年間の職務内容がどれだけ変化したかも確認してください。
昇給制度そのものに上限がある場合もある
私は、「昇給あり」という求人票の一言だけで安心するべきではないと思います。重要なのは、何を満たせば、いつ、どの程度給与が変わる制度なのかです。
SES総合研究所の記事では、筆者が過去に勤務した企業の例として、2年目と3年目に基本給がそれぞれ5,000円上がったものの、定期昇給が5年目で終了したケースが紹介されています。
これは業界全体の標準制度を示すものではなく、一企業での事例です。
ただし、「昇給制度がある」と「長期的に給与が伸び続ける」は同じ意味ではないことが分かります。
年1回の査定なのか、案件単価に連動するのか、資格や役職で給与テーブルが変わるのか。
ここが説明されていなければ、本人の能力が上がっても給与へ反映されるまで時間がかかる可能性があります。
客先常駐SEはボーナスも低いのか？
私は、賞与の多い・少ないだけで会社の待遇を比較するべきではないと考えます。月給、賞与、各種手当を含めた想定年収で比べる方が正確です。
客先常駐だから賞与が必ず少ないとまでは断定できません。企業ごとに給与制度が異なるためです。
参考資料では、SES企業について賞与が少ない、または賞与制度を設けていない会社がある一方、毎月の給与を高めに設定して賞与を設けない企業もあると説明されています。
たとえば、月給30万円で賞与なしの会社と、月給25万円で賞与2か月分の会社では、月給だけを見ても年間収入の比較はできません。
さらに「賞与あり」と求人票に記載されていても、会社業績、勤続年数、個人評価などによって金額は変わります。
厚生労働省「令和4年賃金引上げ等の実態に関する調査の概況」に基づく数値として、夏季賞与を支給しない企業の割合は、従業員1,000人以上で2.2％、300〜999人で4.9％、100〜299人で8.8％と紹介されています。
ただし、これはSES企業だけを調査した数字ではありません。
したがって、「大企業のSESなら賞与が必ず多い」と判断する根拠にはできません。
会社規模は確認材料の一つにとどめ、個別企業の給与規程、賞与実績、業績連動の有無、基本給の水準まで確認する方が確実です。
客先常駐でも年収600万・700万円以上は狙える？
私は、客先常駐を続けること自体が高年収の障害になるとは考えていません。問題は、600万・700万円を支払える役割へ移れているかどうかです。
参考資料では、客先常駐を含むIT企業の会社全体の平均年収として、鈴与シンワート632万円または639万円、ソルクシーズ614万円、コムチュア600万円前後などの数字が紹介されています。
ただし、これらは企業全体の平均年収として紹介されている数字であり、その会社で客先常駐しているSEだけの平均給与を意味するとは限りません。
企業全体の数字には、管理職、営業、管理部門、自社サービス部門などが含まれている可能性があります。
したがって、会社の平均年収だけを見て「この会社の客先常駐SEなら全員600万円以上」と判断するのは早計です。
一方、大手・上場企業や元請けに近いSIerでは、商流の浅さ、大規模案件、上流工程、マネジメントポジションなどによって、年収600万円以上へ到達する余地があること自体は不自然ではありません。
高年収のケースでは「役割」が変わっている
エーピーテックの記事では、30歳のインフラエンジニアが大手通信会社のクラウド移行プロジェクトを担当して年収580万円、35歳のアプリ開発エンジニアが金融系常駐のリーダーとして年収720万円、40歳のフリーランスがAI関連プロジェクトで年収1,000万円超という年収イメージが掲載されています。
これらは公的な平均値ではなくケース例ですが、同じ客先常駐でも、担当技術・工程・契約形態によって収入差が大きいことは読み取れます。
AWS・Azure・GCPなどのクラウド、セキュリティ、データ基盤、ERP、AIといった専門領域に加え、要件定義、顧客折衝、PM・PMOまで担当できれば、単純な作業要員とは異なる役割になります。
私見では、年収700万円を目指すなら「あと何年勤続すれば届くか」と考えるべきではありません。700万円を支払う会社が求める責任範囲へ、自分の仕事が近づいているかを確認するべきです。
勤続年数を増やすだけでは、案件単価や給与テーブルに設定された上限は突破できません。
客先常駐の年収を上げるなら何を確認すべき？
私は、年収を上げたい客先常駐SEが最初にやるべきことは、資格を増やすことではなく、現在の年収が何によって決まっているのかを分解することだと考えます。
確認したいのは次の5点です。
- 現在どの工程を担当しているか
- 案件単価と給与にどのような関係があるか
- 自社が商流のどの位置にいるか
- 何を達成すると昇給・昇格するのか
- 次の案件で担当範囲を広げられるか
まず、自分がどの工程を担当しているかを確認します。
監視、テスト、定常運用だけなのか。構築や設計まで担当しているのか。顧客と直接話しているのか。後輩支援やチーム管理を行っているのか。
次に、案件単価と給与の関係です。
単価連動型なら何を基準に給与へ反映するのか、固定給ならどの評価項目を満たせば昇給するのかを確認します。
この仕組みを説明できない状態では、今後の年収も予測しにくくなります。
さらに重要なのが商流です。
同じ仕事内容でも、元請け・一次請けに近い会社と、複数社を経由して案件へ参画する会社では、所属会社へ入る売上や価格交渉力が異なる可能性があります。
そして、次の案件で経験を更新できるかも確認してください。
客先常駐には、金融、通信、製造、公共など複数業界のプロジェクトへ関われる利点があります。
しかし、案件が変わっても毎回同じテストや監視だけであれば、履歴書上の経験年数は増えても職務の幅は大きく変わりません。
反対に、運用から構築、構築から設計、設計から要件定義へと役割を広げられるなら、客先常駐を続けながら市場で評価される経験を増やすことはできます。
選択肢には、社内SE、自社開発、元請けSIer、高還元型SES、ITコンサル、フリーランスなどがあります。
ただし、「客先常駐を辞めれば年収が必ず上がる」と考えるのも適切ではありません。
社内SEでも保守・問い合わせ対応中心の求人はありますし、自社開発でも給与水準は企業によって異なります。
フリーランスについても、売上と会社員の額面年収をそのまま比較することはできません。社会保険、税金、経費、案件がない期間の収入などを自分で考える必要があります。
転職先の呼び方を変えることより、自分の役割と報酬がつながる環境へ移ることの方が重要です。
今の職場だけを基準にせず、同じ経験が他社でどう評価されるかを確認すると、残るか動くかを判断しやすくなります。
今の市場価値を確認するなら：
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客先常駐SEが評価されないと感じたときの考え方
私は、客先常駐SEの年収問題を「もっと努力すれば解決する」と考えすぎない方がいいと思っています。
もちろん、技術力や仕事の進め方を改善することは必要です。
しかし本人の努力とは別に、所属会社の商流、案件単価、給与テーブル、客先評価の伝達方法など、一人では変えにくい条件があります。
たとえば月額単価が上がっているのに給与が変わらない場合、資格を一つ増やすだけで問題が解決するとは限りません。
反対に、現在の給与水準が低めでも、半年後に設計へ移るルートが具体的に決まっていたり、単価上昇に応じた昇給制度が明確だったりするなら、すぐ環境を変えることだけが選択肢ではありません。
私は、客先常駐では「現在いくらもらっているか」と同時に、次の2〜3年で何を任されるようになるかを見るべきだと考えます。
年収400万円でも、クラウド構築から設計、さらに要件定義へ進める環境なら、その先に応募できる求人の幅は広がる可能性があります。
反対に年収500万円でも、長期間同じ定型業務だけを担当し、給与テーブルの上限も近いのであれば、その後の伸びは限定される可能性があります。
「今の年収」と「将来の市場価値」は分けて考える必要があります。
「評価されない」は能力不足なのか環境の問題なのか
「評価されない」という悩みは、本人の能力だけを見ても原因を切り分けられません。
まず、現在の担当範囲と成果を具体的に書き出します。
次に、それを自社の評価者へ伝えたうえで、何を満たせば昇給するのか確認します。
ここまで行っても評価基準が説明されない、担当業務を広げる機会もない、給与上限も変わらないのであれば、環境側の制約を疑う材料になります。
逆に、「基本設計を半年担当すれば次の等級候補になる」「リーダー業務を担当すれば給与テーブルが変わる」と具体的な条件が確認できるなら、現職で経験を積む判断にも根拠ができます。
私は、感情だけで「辞める・残る」を決めるより、この切り分けを先に行うべきだと考えます。
客先常駐SEの年収についてどう考えるべきか
私は、「客先常駐だから年収が低い」という説明では不十分だと考えています。
より正確には、客先常駐では給与と現場成果の間に複数のレイヤーが入りやすく、本人の成長がそのまま給与へ反映されない会社が存在するということです。
年収を決める構造は、大きく四つに分けられます。
一つ目は案件単価です。
技術、担当工程、業界、責任範囲によって、市場から支払われる金額そのものが変わります。
二つ目は商流です。
元請けから何社を経由しているかによって、所属会社まで届く売上や価格交渉力が変わる可能性があります。
三つ目は社内配分と評価制度です。
所属会社に一定の売上が入っていても、固定給で昇給条件が曖昧なら、本人への反映は遅くなります。
四つ目は客先と自社の評価分断です。
現場での価値が高まっても、それを所属会社が十分に観測できなければ、人事評価へ反映されにくくなります。
この構造を理解すると、「評価されない」と感じたときの行動も変わります。
単に残業時間を増やしたり、客先から依頼された仕事を無制限に引き受けたりするより、担当した役割と成果を、自社の評価者が理解できる形へ変換する方が合理的です。
たとえば、障害件数の削減、作業時間の短縮、設計範囲の拡大、顧客との調整、後輩支援、手順の標準化などです。
そのうえで評価制度や給与上限が変わらないなら、「自分の能力の問題なのか、環境の問題なのか」を切り分けやすくなります。
私はSESからのキャリアを考える際、気合や我慢より、この構造の切り分けの方がはるかに重要だと考えています。
まとめ：客先常駐SEの年収は会社・案件・評価制度で変わる
客先常駐SEの年収は、一律に低いわけではありません。
参考資料では400万円〜600万円程度をボリュームゾーンとする見方がある一方、企業や経験によって300万円台〜500万円程度で伸び悩む例も示されています。
リーダー・PM、クラウド、セキュリティなどの専門性や責任範囲を持つことで、600万円〜800万円以上の水準が示されるケースもあります。
一方、多重下請けによる商流の深さ、案件単価、給与との連動性、昇給制度、下流工程への固定、客先評価と自社評価の分断によって、成果が年収へ反映されにくい場合があります。
判断するときは、案件単価・商流・給与制度・担当工程・評価方法の5点を確認してください。
「次の担当工程と昇給条件を具体的に説明できる」なら、現職で経験を積む余地があります。
反対に、「数年間担当業務が変わらない」「成果を伝えても昇給条件を説明されない」「案件単価や役割が上がっても給与が動かない」が重なるなら、他社で同じ経験がどう評価されるか確認する段階に入ったと考えるのが一つの目安です。
客先常駐という働き方の名前ではなく、自分の経験が給与と次のキャリアへつながっているかで判断してください。
よくある質問
客先常駐SEの平均年収はいくらですか？
一つの参考記事では400万円〜600万円程度がボリュームゾーンとされていますが、客先常駐SEだけを一括した公的な平均年収として扱うべき数字ではありません。
所属会社の規模、商流、担当工程、技術分野、役職による差が大きいため、自分の年収を判断するときは仕事内容と給与制度まで合わせて確認してください。
客先常駐は何年働いても年収500万円程度で止まるのでしょうか？
必ず500万円で止まるわけではありません。
参考資料には8年目以降で400万円〜500万円程度という例がある一方、リーダー・PMや専門技術を持つ人について600万円〜800万円以上の水準も示されています。
経験年数そのものより、担当工程、責任範囲、案件単価、所属企業の給与制度による影響が大きいと考えた方がよいでしょう。
客先で評価されているのに給料が上がらないのはなぜですか？
客先常駐では、日常の働きぶりを見る客先と、給与を決める所属会社が異なるためです。
客先から高く評価されても、自社の評価制度が資格、社内ランク、役職など別の基準を重視していたり、現場での成果が所属会社へ十分に伝わっていなかったりすると、昇給へ直接つながらない場合があります。
まずは、自分の成果を具体的に整理して自社の評価者へ伝え、何を満たせば昇給するのか確認することが重要です。
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執筆：新海 智也
SESや客先常駐から抜け出したい人に向けて、退職・転職の仕組みと、各サービスの中身を調べてまとめています。