SIerの客先常駐割合は高い？独立系・BIG4・Skyを比較

SIerの客先常駐は珍しくありませんが、社員の何割が常駐するかは会社・部門によって大きく異なります。

「SIerに転職したら、結局ずっと客先勤務なのでは」と不安になり、求人票の勤務地欄を何度も見返している人へ。企業の常駐有無と、社員の客先常駐割合は分けて確認する必要があります。

独立系SIerは客先常駐が多くなりやすい構造がありますが企業差があり、BIG4はプロジェクト次第です。Skyは2026年3月31日時点で、協力会社を含む顧客先常駐比率26％、社内勤務74％を公式に公表しています。

SIerの客先常駐割合は本当に高い？

私は、SIerの客先常駐割合を見るときに最初に確認すべきなのは、その数字の分母が「企業数」なのか「社員数」なのかだと考えています。ここを混同すると、実態を大きく読み違えます。

客先常駐を行っているSIerやIT企業そのものの割合は高いとみられます。参考資料では、厚生労働省の「働き方・休み方改善ハンドブック」を根拠として、IT企業の9割以上が客先常駐を導入している、あるいは情報サービス産業の8割以上の企業に客先常駐者がいると紹介されています。

ただし、これは「SIer社員の8〜9割が客先で働いている」という意味ではありません。

たとえば100社のIT企業のうち90社に1人以上の客先常駐者がいれば、「客先常駐を行う企業は9割」と表現できます。それぞれの企業でエンジニアの大半が客先常駐していることまでは意味しません。

この違いは、SIerの客先常駐割合を調べるときにとくに見落とされやすいポイントです。

実際、SCSKサービスウェアは採用サイトで、社員の約3割がクライアント先常駐、約7割が各BPOセンター勤務と説明しています。

一方、後述するSkyでは、協力会社を含めたエンジニアの顧客先常駐比率として26％という数字が公表されています。

つまり、「客先常駐という働き方がある会社」と「大半の人が客先常駐する会社」は同じではありません。

客先常駐がIT業界で広く使われてきた背景には、次のような事情があります。

• 元請けから二次請け、三次請けへ仕事が流れる多重下請け構造
• 顧客の機密情報を外部へ持ち出せないセキュリティ上の事情
• 顧客や元請けとの密なコミュニケーションが必要になること
• 顧客側の開発環境やネットワークを使用する必要性
• 人員や工数を軸にプロジェクトを組成する商習慣

とくに金融、公共、大規模な基幹システムでは、扱うデータやシステムの重要性から、顧客側の環境で作業する合理性があります。

反対に、クラウド環境やセキュアな開発センター、リモートアクセス環境が整備されれば、同じSIerでも持ち帰り開発や自社勤務を増やせる場合があります。

私は、客先常駐割合を決めているのは「SIer」という看板そのものではないと見ています。商流、契約、扱うシステム、顧客のセキュリティ要件、自社開発拠点の有無まで分解して見るほうが実態をつかみやすいでしょう。

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独立系SIerは客先常駐の割合が高い？

独立系SIerについては、「独立系だから客先常駐」と一括りにするのは正確ではありません。ただし、客先常駐が生まれやすい事業構造を持つ企業があることは理解しておく必要があります。

独立系SIerとは、メーカーや金融機関、商社など特定の親会社を持たず、自社で顧客を開拓してシステム開発を受注する企業を指します。

メーカー系SIerにはメーカー本体、ユーザー系SIerには金融・商社・製造業などの親会社やグループ会社から案件が供給されるケースがあります。

独立系には、原則としてそのような固定的な案件供給元がありません。

そのため、中小規模の独立系SIerでは大手SIerなどから二次請け、三次請けとして案件を受注し、元請けやエンドユーザーが管理する開発拠点へエンジニアが入る形になる場合があります。

参考情報でも、独立系SIerで客先常駐が発生する背景として、多重下請け構造、顧客側のセキュリティ要件、自社の営業力などが挙げられています。

たとえば顧客企業の売上情報や個人情報を利用するシステムでは、開発データを社外へ持ち出せないケースがあります。

自社側に同等のセキュリティ環境を用意できなければ、顧客や元請けが管理する開発拠点で作業するほうが合理的です。

求人票からある程度推測できる場合もあります。

「本社または東京都内のプロジェクト先」「東京・神奈川・千葉・埼玉の顧客先」など、勤務地が広い範囲で記載されている場合は、配属案件によって顧客先勤務になる可能性を確認したほうがよいでしょう。

ただし、「独立系SIer＝ほぼ全員客先常駐」と理解するのも危険です。

2026年の独立系SIer売上ランキングとして紹介されている企業には、大塚商会、TIS、BIPROGY、内田洋行、オービックなど規模の大きな企業もあります。

独立系であっても、顧客から直接案件を受注できる営業力、自社ソリューション、自社パッケージ、開発センターなどを持つ企業であれば、下請け中心の小規模SIerとは事業構造が異なります。

私が独立系SIerを見るなら、企業分類そのものより、プライム比率、持ち帰り開発の有無、自社サービスの売上構成、勤務地の記載方法を優先して確認します。

この段階で「自分の会社は常駐が多すぎるのか」と気になったなら、先に他社の働き方を確認して比較材料を作るだけでも判断しやすくなります。

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BIG4の客先常駐は多い？SIerやSESとの違いは？

BIG4でもクライアント先で働く機会はあります。ただし、私はSIerやSESの「客先常駐率」とBIG4のクライアント先勤務を、そのまま同じ尺度で比較するべきではないと考えています。

一般にBIG4と呼ばれるのは、デロイト、PwC、EY、KPMGのグローバルなプロフェッショナルファームです。

BIG4のコンサルティングでは、クライアント企業へ入り込んでプロジェクトを進める働き方自体は珍しいものではありません。

PwC Japanは公式の働き方紹介で、業務の特性上「クライアント先に常駐することも多い」と説明しています。その一方で、リモートワーク、PwCオフィス、クライアント先での業務を状況によって組み合わせる働き方も示しています。

したがって、PwCについても「毎日必ずクライアント先へ出社する」と一律に判断することはできません。

デロイト トーマツのRegion Unitに関する採用資料でも、働き方はプロジェクトによって異なり、毎日オフィス勤務の案件から毎日スマートワークの案件まであり、クライアント先への出社や地方への出張もあると説明されています。

つまり、BIG4について「客先で働くことがあるか」と聞かれれば、クライアント先で勤務するプロジェクトはあります。

一方、今回確認している公式情報からは、BIG4各社を横並びにして「デロイト○％、PwC○％、KPMG○％、EY○％」と比較できる統一された客先常駐割合は確認できません。

その状態で「BIG4では社員の○割が常駐している」と数字を一般化するのは避けるべきです。

さらに重要なのは、BIG4の常駐型コンサルティングと、SESでいう客先常駐ではビジネス上の位置づけが異なる点です。

常駐型のコンサルタントはクライアントの現場に入り、経営課題や業務改革、システム導入などの実行フェーズまで継続して支援することがあります。案件によっては数カ月から1年以上クライアント企業と仕事をする場合もあります。

しかし、「客先に席がある」という外形だけを見て、SESと同じ働き方だと判断するのは適切ではありません。

SESでは一般に準委任契約を用いて技術支援を提供するケースがあります。一方、コンサルティングでは課題分析、戦略策定、業務設計、PMO、システム導入支援など、プロジェクトの目的や役割によって業務内容が変わります。

もちろん、実際の働き方は所属部門や案件によって異なります。

そのためBIG4への転職を検討する場合、「客先常駐がありますか」だけでは質問として情報が粗すぎます。

確認するなら、「希望する部門では週に何日程度クライアント先へ行くのか」「長期常駐型とハイブリッド型のどちらが多いのか」「プロジェクト変更時に勤務地がどの程度変わるのか」まで具体化したほうが、入社後の生活を想像しやすくなります。

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Skyの客先常駐割合は26％、社内勤務は74％

Skyについては、会社が客先常駐に関する具体的な数字を公表しているため、SIerの常駐割合を考えるうえで参考にしやすい事例です。

Skyの公式情報では、2026年3月31日時点で、協力会社を含めた顧客先への常駐比率は26％、社内勤務は74％とされています。

部門別にも数字が公表されています。

比較対象	客先常駐の実態・公表内容
SIer・IT業界全般	客先常駐者がいる企業自体は多い。ただし企業割合と社員全体の常駐率は別
独立系SIer	二次請け以下や技術支援中心では常駐が増える場合があるが、企業差が大きい
BIG4	クライアント先勤務はあるが、4社を共通条件で比較できる常駐割合は確認できない
Sky全体	顧客先26％、社内74％。2026年3月31日時点、協力会社を含む
Sky クライアント・システム開発事業本部	27.41％、1,589名／5,798名
Sky ICTソリューション事業本部SI部	7.83％、34名／434名

Skyのクライアント・システム開発事業本部は、受託開発や技術者派遣を行う部門で、常駐比率は27.41％です。

システムインテグレーションを担うICTソリューション事業本部SI部では7.83％となっています。

これらの公表値を見る限り、少なくとも「Skyではエンジニアの大半が顧客先常駐」と単純に整理するのは適切ではありません。

Skyは受託開発や技術者派遣だけを行う企業ではなく、自社商品の開発・販売、ソフトウェア開発・評価／検証、システムインテグレーションなど複数の事業を持っています。

公式サイトでも、自社商品と受託開発の二つを軸に成長し、現在はSI事業にも注力していると説明されています。

自社内で成立する業務を一定規模で持っている事業構造は、常駐と社内勤務の比率を見るうえで無視できない要素でしょう。

ただし、26％という数字には注意点があります。

これは公式説明によれば「協力会社の方を含めた」比率です。そのため、Skyの正社員だけを分母にした社員常駐率と同じ数字として扱うことはできません。

たとえばクライアント・システム開発事業本部の公表値は1,589名／5,798名であり、Sky単体の従業員だけを対象とした人数ではありません。

ここを省略して「Sky社員の26％が常駐している」と表現すると、元の数字とは分母の定義が変わります。

私は、客先常駐率を比較するときほど、パーセントの大きさより先に「誰を分母にしている数字なのか」を見るべきだと考えています。

一方で、会社側が常駐と社内勤務の比率を具体的に公開していることは、転職希望者が働き方を検討するための材料になります。

Skyは常駐する場合についても、チームで常駐するケースが多いこと、社内SNSなどを通じて情報共有を行うこと、顧客からの評価を社内評価へ反映する仕組みを説明しています。

客先常駐で生じやすい「自社の管理者から働きぶりが見えにくい」という問題に対して、どのような制度を用意しているかを見ることも、単純な常駐率とは別の重要な確認項目です。

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SIerの客先常駐割合を転職前にどう見分ける？

私は、転職前に確認すべきなのは「客先常駐があるか」ではなく、自分が入る可能性のある部門・職種で、どの程度の確率と条件で常駐するのかだと考えています。

客先常駐が1案件でもあれば、「客先常駐あり」と記載できる会社になります。

しかし、常駐率10％程度の部門と90％程度の部門では、入社後の働き方は大きく異なります。

まず求人票では勤務地を確認します。

「本社またはプロジェクト先」「東京都内の顧客先」「首都圏のプロジェクトによる」といった記載で勤務地が特定されていなければ、配属案件によって勤務場所が変わる可能性があります。

ただし、勤務地が曖昧に書かれているだけで問題のある会社と判断することはできません。

複数の開発拠点や顧客プロジェクトを持つため、採用段階では勤務地を限定できない企業もあります。求人票だけで決めつけず、選考で具体的に確認する必要があります。

面接では「客先常駐はありますか」と聞くだけでは十分ではありません。

私なら、次のように質問を具体化します。

• 現在のエンジニア全体のうち顧客先で勤務している人は何割程度か
• 自社勤務・リモート・顧客先勤務の割合はどうなっているか
• 希望する部門では客先常駐が何割程度あるか
• 常駐案件の平均的な期間はどの程度か
• 単独常駐とチーム常駐のどちらが多いか
• プロジェクト変更時に勤務地が変わる頻度はどの程度か

さらに、常駐そのものよりキャリアへの影響を見ることも重要です。

たとえば客先常駐でも、自社社員5〜10人のチームで入り、自社のリーダーから評価を受け、設計から実装まで担当できる環境であれば、単独でテスト業務だけを長期間担当するケースとは条件が違います。

逆に自社勤務であっても、担当業務が固定され、希望する技術や工程を経験できないのであれば、「自社勤務だからキャリア上有利」とも断定できません。

私はSIerを見るとき、少なくとも四つの軸に分けて考えるべきだと思っています。

一つ目は場所です。自社、顧客先、在宅のどこで働くのか。

二つ目は商流です。エンドユーザーとの直接契約なのか、元請け、二次請け、三次請けなのか。

三つ目は担当工程です。要件定義、基本設計、詳細設計、開発、テスト、運用のどこを担当するのか。

四つ目は評価主体です。自社の管理職が成果を把握できる仕組みがあるのか、顧客からの評価だけに依存していないか。

この四つを分ければ、「客先常駐」という一語だけでは見えなかった会社の違いを整理しやすくなります。

現在の会社と転職候補を比べるなら、常駐率だけでなく、この四つを同じ条件で並べて確認するほうが判断材料になります。

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独立系・BIG4・Skyの比較から何が分かる？

独立系SIer、BIG4、Skyを並べると、私は「客先常駐」という言葉だけで働き方を分類することには限界があると考えます。

独立系SIerでは、二次請け以下の受託開発や技術支援が中心になるほど、顧客や元請けの拠点で働く必要が生じやすくなります。

ただし、大手独立系、自社ソリューションを持つ企業、自社開発センターを持つ企業まで同じ条件とは限りません。

BIG4ではクライアント企業への訪問や常駐を伴うプロジェクトがありますが、コンサルティングサービスの実行支援という文脈で発生します。

PwCでは、クライアント先、自社オフィス、リモートを組み合わせる働き方が示されており、プロジェクトによって勤務形態が変わります。

Skyはさらに具体的で、2026年3月31日時点の公表値として、協力会社を含む顧客先常駐26％、社内勤務74％という数字があります。

さらにSkyでは、会社全体の26％に対し、クライアント・システム開発事業本部は27.41％、ICTソリューション事業本部SI部は7.83％です。

これは重要な数字です。

会社全体の客先常駐割合を知っても、自分が配属される部門の働き方までは分からないことを、同じ会社の部門差が示しているからです。

リモートワーク、クラウド開発、自社開発センター、自社製品、持ち帰り開発などが組み合わされる現在、企業カテゴリーだけから勤務形態を予測するのは難しくなっています。

私なら「独立系か」「大手か」「コンサルか」という会社ラベルを確認した後、必ず部門単位まで掘ります。

検索で「○○社 客先常駐」と調べるだけでなく、採用ページの職種別勤務地、事業部紹介、プロジェクト事例まで見る。この一段深い確認が、入社後のミスマッチを減らすうえで重要です。

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客先常駐の割合だけで「良い会社・悪い会社」は決められない

私は、常駐率の低さだけを会社選びのゴールにする必要はないと考えています。見るべきなのは、その働き方で何を経験でき、誰が評価し、その経験を次のキャリアにつなげられるかです。

客先常駐には注意すべき点があります。

勤務先のルールに合わせる必要があり、自社の上司と離れて働くことで業務内容や成果が見えにくくなることがあります。プロジェクト変更のたびに勤務地や人間関係が変化する可能性もあります。

一方で、顧客と直接コミュニケーションを取り、実際にシステムを利用する現場の課題を理解できることは経験になります。

異なる業界やシステムに触れられるため、キャリア初期に複数の業務領域を知る機会になるケースもあります。

問題になるのは「常駐すること」そのものより、本人が望むキャリアと関係なく、選択肢の少ない状態で同じ仕事を続けることです。

たとえば、設計を経験したいのに長期間テストだけを担当している、自社の評価制度が不透明、希望しても案件変更が難しい、現場が変わるたびに通勤条件が大幅に変わる、といった状態です。

こうした条件が複数重なっている場合は、客先常駐率だけでなくキャリア形成全体を見直す材料になります。

反対に、担当工程を相談できる、チーム常駐が基本、自社上司との定期面談がある、顧客側の評価を社内評価へ反映する仕組みがある、一定期間ごとに担当工程を見直す制度がある、といった環境なら意味は変わります。

「客先常駐をゼロにすること」だけを目的にすると、別のミスマッチを起こす可能性があります。

社内SEへ移れば、社内調整、ベンダー管理、ヘルプデスク、IT資産管理など、開発とは異なる業務が中心になる場合があります。

自社開発企業でも、プロダクトや組織によって必要とされる経験は異なります。

SESからの脱却を考えるなら、会社名ではなく仕事内容と構造を比較するべきです。

現在の会社について、常駐率、商流、担当工程、評価制度、案件変更の自由度を整理し、それを転職候補と同じ条件で比べる。その順番なら「とにかく客先常駐を辞めたい」という感情だけに判断を預けずに済みます。

SESからの脱却は、気合や運ではなく、業界構造を一つずつ理解して選択肢を増やす作業だと私は考えています。

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まとめ：SIerの客先常駐割合は「会社名」より数字の定義を見る

SIerでは客先常駐を行う企業自体は多いものの、企業に常駐者がいる割合と、社員のうち何％が常駐しているかは別の数字です。

独立系SIerでは、二次請け以下の案件や顧客側のセキュリティ要件などから客先勤務が発生しやすいケースがありますが、プライム案件、自社製品、持ち帰り開発、自社拠点の有無によって実態は変わります。

BIG4でもクライアント先で仕事をするプロジェクトがあります。ただし、今回扱った公式情報では4社を共通条件で横並びにできる客先常駐割合は確認できず、PwCなどではクライアント先、自社オフィス、リモートを組み合わせる働き方も示されています。

Skyは2026年3月31日時点で、協力会社を含む顧客先常駐比率26％、社内勤務74％を公表しています。さらにクライアント・システム開発事業本部27.41％、ICTソリューション事業本部SI部7.83％と、同じ会社でも部門によって数字が異なります。

転職先を判断するときは、まず「社員全体の常駐率」と「配属予定部門の常駐率」の両方が分かるかを確認してください。

そこに商流、担当工程、評価制度、勤務地変更の頻度まで加えれば、「SIerだから常駐するだろう」という大まかなイメージより、実際の働き方に近い判断ができます。

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よくある質問

SIerは何割くらいが客先常駐ですか？

業界全体で統一された「SIer社員のうち何％が客先常駐」という数字はありません。

客先常駐者がいるIT企業自体は多い一方、実際の社員常駐率は会社や部署によって異なります。「企業の割合」と「社員の割合」を分けて見ることが重要です。

独立系SIerはほとんど客先常駐ですか？

必ずしもそうとは限りません。

二次請け以下の案件や技術支援中心の企業では客先勤務が発生しやすい場合がありますが、プライム案件、自社製品、持ち帰り開発、自社開発センターなどを持つ独立系SIerもあります。

Skyの客先常駐割合は何％ですか？

Skyの公式情報では、2026年3月31日時点で、協力会社を含む顧客先常駐比率は26％、社内勤務は74％です。

ただし、Skyの正社員だけを分母にした割合ではないため、「Sky社員の26％が常駐」と言い換えないよう注意が必要です。

執筆：新海 智也

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