客先で誰にも本音を言えないまま、定時後の電車で天井を見上げたことがある人へ。「甘えてるだけかもしれない」と、辞めたい気持ちを何度も飲み込んだ夜がある人へ。
SES・客先常駐を辞める検討を強める目安は、給与・スキル・選択肢の複数が停滞し、社内で改善を試しても具体策が出ない状態です。
退職を先に決める必要はありません。問題が「今の案件」「所属会社」「客先常駐という働き方」のどこにあるのかを切り分け、在職中に外部求人を確認してから判断するのが基本です。
SES・客先常駐を辞めたいのはなぜ？まず不満の発生源を分ける
SESを辞めたいと感じたとき、最初に確認したいのは「何が嫌なのか」ではなく、その問題を変えるには何を変える必要があるのかです。
私は、辞めたい理由を「案件」「会社」「客先常駐という働き方」「自分の志向」の4つに分けて考えます。
たとえば、現在の常駐先だけで人間関係が悪い、残業が多い、仕事内容が希望と違うという場合は、案件変更によって改善する可能性があります。
一方、「案件が変わるたびに職場や業務ルールが変わること自体が負担」「一つのシステムを数年間かけて改善したい」と感じているなら、別のSES案件へ移るだけでは根本原因が残ります。
給与についても同じです。
現在の評価制度や昇給基準が問題なら所属会社を変える意味がありますが、「SESだから給料が低い」と一括りにはできません。商流、契約内容、本人の役割、会社の評価制度などで状況は変わります。
ここで、業界全体の数字も冷静に見ておきましょう。
厚生労働省が2026年8月31日に公表した「令和7年雇用動向調査結果の概況」では、2025年の全産業の離職率は13.7％でした。前年2024年の14.2％から0.5ポイント低下しています。
情報通信業の2025年の離職率は10.4％、入職率は13.6％で、入職率が離職率を3.2ポイント上回りました。前年の情報通信業の離職率10.2％からは0.2ポイント上昇しています。
ただし、情報通信業の10.4％は、SESだけの離職率ではありません。受託開発、SIer、自社サービスまで含んだ数字なので、「SESは10.4％も辞めている」とも「SESだけ突出して多い」とも、どちらの結論も導けません。
2025年の雇用動向調査では、転職入職者が前職を辞めた理由として、男性では「給料等収入が少なかった」が9.9％、女性では「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」が12.9％、「職場の人間関係が好ましくなかった」が11.5％となっています。これは全産業の数字ですが、転職理由が給与だけで決まるわけではないことは確認できます。
だからこそ、「SESだから辞める」「SESだから我慢する」という判断は粗すぎます。
会社の名称以上に確認すべきなのは、誰から仕事を受け、何を任され、その経験が次のキャリアへどう積み上がっているかです。
SESの何が構造的な問題？派遣・請負・多重下請けを分けて考える
SESについて考えるとき、最初に整理しておきたいのが「SES」という言葉そのものです。
SESはITエンジニアが顧客先などで技術を提供するビジネスを指して広く使われていますが、それ自体が法律上の一つの雇用形態を意味するわけではありません。
実際の契約や業務の形態には、労働者派遣、請負、準委任などがあります。
厚生労働省は労働者派遣について、派遣元が雇用する労働者が派遣先の指揮命令を受けて働く仕組みと説明しています。
一方、請負の場合は、注文主と受託側の労働者との間に原則として指揮命令関係は生じません。派遣か請負かは契約書の名称だけではなく、実際の働き方で判断されます。
つまり、契約上は請負などの形になっているのに、実態として注文主が個々の労働者へ直接業務指示を出している場合は、いわゆる偽装請負として問題になる可能性があります。
これは単なる法律の話ではありません。
SESで働く本人が感じる「誰が上司なのか分からない」「自社と現場で評価が違う」「客先の指示と自社の説明が噛み合わない」という違和感が、契約関係や指揮命令系統と結びついている場合があるからです。
さらに、日本のIT業界には多重下請構造があります。
公正取引委員会は2022年6月29日、「ソフトウェア業の下請取引等に関する実態調査報告書」を公表しました。
調査では資本金3億円以下のソフトウェア関連事業者2万1000社を対象にアンケートを実施し、多重下請構造型のサプライチェーンの中で、買いたたきや仕様変更への無償対応要求などが懸念されるとしています。
厚生労働省もIT業界について、客先常駐や元請け、一次請け、二次請けなどの多重下請構造が存在すると説明しています。
さらに取引環境改善に関する資料では、IT業界特有の多重下請構造などから、企業単独の自助努力だけでは働き方の改善が難しい場合があるとしています。
ただし、ここから「多重下請けの会社はすべて辞めるべき」という結論にはなりません。
商流が比較的浅く、本人の希望を踏まえて案件を選べ、評価基準も明確で、担当工程を広げられる会社もあります。
反対に、何次請けなのか分からない、営業担当が仕事内容を把握していない、希望するキャリアを伝えても配属方針が変わらないという状態なら、自分の努力だけでは変えにくい領域が大きくなります。
契約単価と給与についても注意が必要です。
顧客が会社へ支払う契約金額には、本人の賃金だけでなく社会保険料の事業主負担、営業・採用・管理コスト、待機期間の負担なども含まれます。
そのため「契約単価から給与を引いた金額がそのまま会社の利益」と見るのは正確ではありません。
ただし、給与が上がらない理由や昇給条件について質問しても説明を受けられないなら、それは別問題です。
見るべきなのは還元率の数字だけではなく、何をできるようになれば、いつ、どのように評価や給与が変わるのかを本人が理解できる状態かだと私は考えています。
SESを辞めるべき判断基準は？給与・スキル・選択肢の3軸で見る
SESを辞めたいものの決めきれない場合、私は「給与」「スキル」「選択肢」の3軸で現状を確認します。
「辞めたい」という感情を否定するためではありません。感覚を、確認できる判断材料へ置き換えるためです。
| 判断軸 | 確認すること | 注意したい状態 |
|---|---|---|
| 給与 | 昇給しているか、評価理由や昇給条件を説明できるか | 経験や責任が増えても評価・給与が長期間変わらない |
| スキル | 職務経歴書へ追加できる経験が増えているか | 数年経っても工程・技術・役割がほぼ同じ |
| 選択肢 | 希望案件や工程について具体的な相談ができるか | 希望を伝えても変更条件や時期が示されない |
私がとくに重視するのは、不満があることではなく、改善を求めた後も状況が変わらないことです。
たとえば「開発をしたいのに現在は運用監視を担当している」というだけなら、直ちに退職すべきとは言えません。
まだ希望を伝えていないのであれば、まず営業担当や上司へ「開発へ移るには何の経験が必要か」「次回の案件更新で可能性があるか」を確認できます。
しかし、必要条件を確認して学習や実務経験を積み、案件変更も希望したのに、次も同じ業務で、その後の道筋も説明されないのであれば状況は違います。
この場合、問題は本人の努力不足ではなく、会社が持つ案件や営業上の都合にある可能性が高まります。
私なら、3軸のうち2つ以上が評価時期や案件更新をまたいでも停滞し、改善を申し出ても具体策が示されないなら、退職届を書く前に外部求人を確認します。「2つ当てはまれば必ず辞める」というルールではなく、今より良い選択肢が本当にあるのかを判断するための目安です。
反対に、給与はまだ大きく上がっていなくても、基本設計、構築、クラウド運用、顧客折衝、リーダー補佐など、職務経歴書へ書ける経験が増えているなら、現在の案件をもう少し利用する選択もあります。
SESから事業会社へ移った人たちを見ていて重要だと感じるのは、「SESに何年いたか」ではなく、それまで担当した仕事を次の会社でも使える言葉へ置き換えられるかどうかです。
たとえば「問い合わせ対応」だけではなく、障害の一次切り分け、手順の標準化、利用部門との調整、ベンダーとの連携などに分解すれば、社内SEやIT運用へ接続する経験として説明しやすくなります。
SESからの脱却は、会社名を変えること自体が目的ではありません。
今の会社に残る1年と、別の環境へ移る1年のどちらで、自分が市場へ出せる経験が増えるか。
この比較が、辞める判断の中心になります。
今の市場価値を確認するなら：
客先常駐エンジニアにおすすめの転職エージェント5選
スキル不足・ヘルプデスク・40代でSESを辞めたい場合はどう見る？
「スキルがないから辞めたい」「ヘルプデスクから抜けたい」「40代なので今さら転職できないのではないか」という悩みは、通常の案件不満とは少し分けて考える必要があります。
ただし、いずれも結論は「年齢や職種名だけで判断しない」です。
SESでスキル不足を感じる場合
まず、「自分の能力が足りない」のか「経験を積める環境がない」のかを分けます。
新しい技術を扱い始めてすぐできないことと、数年間働いても同じ定型業務しか経験できないことは別です。
自分ができなかったこと、配属前に会社へ伝えていたスキル、実際の現場で求められたスキルを書き出してください。
教育やレビューを受けながら担当範囲が広がっているなら、現在の案件を続ける合理性があります。
反対に、未経験の技術を前提とする案件へ十分な支援なく配置され、本人だけの問題として評価されているなら、案件のマッチングも含めて確認する必要があります。
ヘルプデスクから別職種へ進みたい場合
ヘルプデスク経験そのものが無価値なわけではありません。
問い合わせ対応、アカウント管理、PC管理、障害の一次切り分け、利用部門との調整などは、社内SEやIT運用でも利用される仕事です。
ただし、開発やインフラ構築を希望しているなら、「現在の仕事に価値があるか」と「希望職種へ近づいているか」は別に判断します。
半年後や1年後に、今とは違う一行を職務経歴書へ追加できるかを考えてください。
業務改善、SaaS管理、端末管理、障害分析、ベンダー調整などへ仕事が広がるなら残る意味があります。
定型的な問い合わせ処理だけが続き、次の職種へ移る条件も時期も示されないなら、外部求人を確認する合理性は高くなります。
40代でSESを辞めたい場合
40代だから転職できないと一律に決めることはできませんが、年齢が上がるほど「経験年数」だけではなく、何を任せられる人なのかを説明する重要性は高まります。
2025年の厚生労働省「雇用動向調査」では、全産業の転職入職率は40～44歳で男性7.3％、女性10.5％、45～49歳で男性6.0％、女性10.0％でした。若年層より低い傾向はあるものの、40代でも実際に転職による入職は発生しています。
ただし、この数字はIT業界やSESだけを対象にしたものではないため、「40代SESでもこの割合で転職できる」という意味ではありません。
重要なのは、年齢を抽象的に心配するより、現在の経験を求人票と照合することです。
担当業界、システム規模、工程、インフラ運用、障害対応、利用部門との調整、ベンダー管理、後輩支援などを棚卸しすれば、社内SE、SIer、IT運用、別のSESなど、接続できる職種が見えやすくなります。
40代ではとくに、退職してからゼロから探すより、在職中に求人条件との差を確認するほうがリスクを抑えやすいと私は考えます。
SESを辞めたいと決める前に何をする？転職準備と退職手続きを整理する
SESを辞めたいと感じたとき、最初に用意するべきものは退職届ではありません。
自分が今どこにいて、何を変えたいのかを確認できる材料です。
私なら次の順番で整理します。
1. 辞めたい理由を1～3個まで書き出す
2. 直近の案件・工程・技術・役割・給与推移を整理する
3. 案件変更や役割変更で解決できるか所属会社へ確認する
4. 次の会社で譲れない条件を3つ程度決める
5. 在職中に求人票を確認し、現在の経験がどこで評価されるか調べる
6. 現職と外部の選択肢を比較した後に、応募・退職時期を決める
ここで「嫌なこと」と「次に欲しいこと」を別々に書くのがポイントです。
「客先常駐が嫌」だけでは、転職先を選ぶ条件になりません。
たとえば「一つの業務システムを数年間かけて改善したい」なら、事業会社の社内SEなどが候補になります。
「テストや運用だけでなく設計へ進みたい」なら、上流工程へ進めるSIer、受託開発企業、案件構成の異なるSESなども比較できます。
「年収を上げたい」なら、「SES以外」という会社属性ではなく、給与テーブル、評価制度、担当業務、期待される役割を確認するべきです。
自社開発や社内SEという名前が付いていても、待遇や仕事内容が自動的に良くなるわけではありません。
転職の目的を「SESから逃げること」にすると、転職先でも別の不満が生まれやすくなります。
目的は、現職で解決できなかった問題を次の環境で解決することです。
求人サービスや転職エージェントを見ることは、退職を決めることと同義ではありません。それでも、「まだ辞めると決めたわけじゃないのに、エージェントに相談していいのだろうか」と、申し訳なさが先に立ってブラウザを閉じたことがある人は多いはずです。
動く決心がついてから情報を集めるのではなく、情報を集めてから動く決心をつければいい。順番はどちらでも構わないのに、多くの人が「決心が先」だと思い込んで、一番手に入れやすい判断材料を後回しにしています。
求人票やエージェントの情報は、退職の約束ではありません。ただの市場価値の確認です。見た結果、「今はまだ経験が足りない」と分かれば、それも十分な収穫です。
今の市場価値を確認するなら：
客先常駐エンジニアにおすすめの転職エージェント5選｜「また客先常駐」を避ける選び方
辞めると決める前に、退職手続きの選択肢だけ確認したいなら：
客先常駐エンジニアにおすすめの退職代行サービス｜料金・対応の違いを比較
その場合は「あと半年から1年で設計経験を取る」「クラウド運用を担当する」「小規模でもリーダー経験を作る」など、現職へ残る理由を具体化できます。
SESを実際に退職するときは何に注意する？
転職する意思が固まったら、常駐先より先に、自分を雇用している所属会社の雇用契約と就業規則を確認します。
客先から「いつまで現場にいてほしい」と言われることと、自分と所属会社との雇用契約がいつ終了するかは同じ問題ではありません。
e-Gov法令検索の民法627条1項では、期間の定めのない雇用について、解約の申入れから2週間を経過することで雇用が終了すると定められています。
ただし、これだけを見て「正社員ならどのような状況でも2週間前に言えば、ほかは何も考えなくていい」と理解するのは適切ではありません。
会社の就業規則には1か月前などの申出期限が定められている場合があります。また、有期雇用契約には期間の定めのない雇用と同じ説明をそのまま適用できません。
法律上いつ雇用が終了するかと、最終出社日、有給休暇、案件から離れる日、引き継ぎをどう調整するかも分けて考える必要があります。
通常の退職であれば、まず雇用契約と就業規則を確認し、余裕を持って所属会社へ意思を伝えるほうが実務上は進めやすいでしょう。
一方、会社と退職時期や労働条件をめぐって深刻な対立がある場合は、一般的なWeb記事だけで個別の法的結論を出すべきではありません。
厚生労働省の総合労働相談コーナーでは、解雇、雇止め、配置転換、賃金などを含む幅広い労働問題について、労働者・事業主の双方から無料で相談を受け付けています。
キャリアの判断と法的な判断は分けて考えることが重要です。
SESを辞めるべきか？構造で見る判断の核心
私見では、SESを辞めたい人が最も避けたいのは、辞めることでも残ることでもありません。
問題の発生源を間違えたまま転職することです。
人間関係が現在の常駐先だけの問題なら、案件変更で解決する可能性があります。
所属会社の評価制度が不透明で、昇給条件を確認しても説明されないなら、案件を変えても問題は残ります。
開発職を希望しているのに、所属会社が自分の経験帯では運用やサポート案件しか提示できないのであれば、個人学習だけで配属構造を変えることには限界があります。
そして「案件が変わるたびに勤務場所や関係者が変わる働き方自体が合わない」という場合、より高待遇の別SESへ移っても同じ不満が再発する可能性があります。
ここを切り分けないまま「今より年収が高い会社」だけを選ぶと、半年後や1年後に別の形で同じ悩みが戻ってくるかもしれません。
「誰の課題を、どれくらい長い時間軸で解決する仕事なのか」という違いが一番大きいと感じます。どちらが上という話ではありません。複数の現場を渡り歩いて技術領域を広げたい人にはSESが、一つの事業を長期で改善したい人には事業会社が合います。
判断に迷うなら、「今の会社にあと1年残った場合の職務経歴書」を先に書いてみてください。「基本設計を経験した」「AWSの運用を担当した」など、来年追加できそうな一行を、今の時点で具体的に書けるなら、その経験を取りに残る戦略があります。何も書けないなら、それも十分な判断材料です。
SESからの脱却は、気合や運で決まるものではありません。変えられるものと変えられないものを分け、市場に持ち出せる経験を確認し、希望に接続する環境があるなら移る。それだけの判断です。
よくある質問
SESを辞めたいと思ったら、すぐ転職活動を始めるべきですか？
すぐ退職する必要はありませんが、在職中に求人を確認することには意味があります。
自分の経験で応募可能な職種、仕事内容、給与条件を確認すれば、転職するべきかだけでなく、現職であと何を経験するべきかも判断しやすくなります。
SESを辞めたい理由が人間関係だけでも転職すべきですか？
現在の常駐先だけの人間関係が問題なら、まず案件変更で解決できる可能性があります。
一方、案件が変わるたびに人間関係を作り直す働き方そのものが負担なら、別SESではなく働き方を変える選択肢も比較したほうがよいでしょう。
40代でSESを辞めるのは遅いですか？
年齢だけで一律に「遅い」とは判断できません。
ただし、40代では「IT業界に何年いたか」より、どの工程・業務・調整・管理を任せられるかを具体化することが重要です。退職前に実際の求人条件と職務経験を照合し、次の環境で再現できる強みを確認してから判断するほうが現実的です。
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執筆：新海 智也
SESや客先常駐から抜け出したい人に向けて、退職・転職の仕組みと、各サービスの中身を調べてまとめています。