NRI・CTC・TIS・SCSK・アクセンチュアを比べると、客先常駐率を公式数字で比較できる企業は限られ、会社名だけで多い・少ないとは判断できません。
とくにNRIネットコムは勤務場所の比率を具体的に開示していますが、CTC・TIS・SCSK・アクセンチュアは全社員を母数とした「客先常駐率」を公表していません。転職時は会社全体の印象より、応募する部署・職種・案件ごとの勤務地を見る必要があります。
NRI・CTC・TIS・SCSK・アクセンチュアの客先常駐率はどれくらい？
結論から言えば、5社を同じ定義の「客先常駐率」で順位付けすることはできません。
2026年9月時点で確認できる公式採用情報や企業情報を見ると、NRIネットコムは「グループ拠点勤務・顧客先常駐者が約5〜10％」と具体的な数字を公表しています。一方、CTC・TIS・SCSK・アクセンチュアについて、全社員を分母にした客先常駐率は確認できません。
まず整理しておきたいのは、以下の数字がそれぞれ別物だという点です。
企業 客先常駐割合の公式公表 確認できる働き方 判断
NRIネットコム グループ拠点勤務・顧客先常駐者が約5〜10％ 本社勤務者94％ 今回では最も常駐の少なさを判断しやすい
NRIデータiテック 全社比率は確認できず オンサイトサポート、東京・神奈川勤務、テレワークあり 職種・担当業務で変わる
CTC 全社比率は確認できず 各オフィス勤務、テレワーク制度あり 常駐率は断定できない
CTCシステムマネジメント 全社比率は確認できず 客先常駐求人とハイブリッド求人の両方あり 運用系は案件確認が重要
TIS 全社比率は確認できず 全社員が日数上限なしのテレワーク制度を利用可能 常駐率は断定できない
SCSK 全社比率は確認できず リモートワーク実施率48.1％、常駐手当あり リモートと顧客先勤務が併存
アクセンチュア 全社比率は確認できず 自社・顧客先勤務に加え条件付き在宅制度あり 部門・案件差が大きい
NRIネットコムは2026年4月現在の社員数570名、本社勤務者94％と公表しています。さらにグループ拠点勤務・顧客先常駐者は約5〜10％で推移しているとしています。
一方、CTCではテレワーク制度、TISでは日数上限のないテレワーク制度、SCSKではリモートワーク実施率などが公開されています。しかし、これらをそのまま「客先常駐率が低い」という意味に読み替えることはできません。
ここは検索時に最も混同しやすいところです。
たとえば「週3日在宅勤務」という人でも、残り2日を自社オフィスではなく顧客先で働いている可能性があります。反対に、顧客プロジェクトへ常駐している扱いでも、顧客側のルールによって在宅勤務を組み合わせているケースがあります。
つまり、出社率、在宅勤務率、客先常駐率は別々に確認する必要があります。
私自身、SESやSIerの働き方を考える際には、単純な「常駐あり・なし」だけでなく、「どこに所属し、誰が勤務地を決め、どの程度固定されるのか」を分けて見る方が実態をつかみやすいと考えています。
NRIネットコムとNRIデータiテックの客先常駐は多い？
NRIグループで客先常駐を調べる場合、NRIネットコムとNRIデータiテックは分けて考える必要があります。
NRIネットコムについては比較的明確です。
公式採用サイトの「数字で見るネットコム」では、2026年4月現在で社員数570名、本社勤務者94％とされています。
加えて、グループ拠点勤務・顧客先常駐者は約5〜10％で推移しており、同社自身も常駐率は少ないと説明しています。
ただし、この数字には注意点があります。
5〜10％は「顧客先常駐者だけ」の割合ではありません。
「グループ拠点勤務」と「顧客先常駐」を合わせた数字です。そのため、純粋な顧客先常駐者だけに限定した割合は公式情報からは分かりません。
同じページでは、NRIとの協業が約3割、顧客との直接契約・取引が約7割とも紹介されています。
この点からも、「NRIグループ会社だから親会社経由の案件に常駐する会社」と単純化するのは適切ではありません。
筆者としては、今回取り上げる企業群の中ではNRIネットコムが最も勤務場所を判断しやすいと考えています。
理由は「常駐がゼロだから」ではなく、企業自身が勤務場所に関する数字を出しているためです。転職希望者にとって、数字の開示そのものが判断材料になります。
一方、NRIデータiテックは事情が異なります。
NRIデータiテックはITインフラに特化し、インフラの設計・構築からユーザーサポートまでを担うNRIグループ企業です。
同社の事業紹介では「オンサイトサポート」を提供しており、遠隔対応だけではなく顧客のオフィスへ出向いて支援する業務が明記されています。
したがって、NRIデータiテックに顧客先で働く仕事が存在すること自体は確認できます。
ただし、全社員のうち何％が顧客先で勤務しているかという比率は公開されていません。
採用FAQでは勤務地を原則として東京・神奈川の拠点とし、フレックスタイムやテレワークの活用によって働き方が変化しているとも説明しています。
ここから読み取れるのは、「NRIデータiテック＝全員客先常駐」という構造ではないということです。
オンサイトサポートのように顧客オフィスへ出向く仕事もあれば、それ以外のインフラ構築・運用や社内拠点、テレワークを含む働き方も考えられます。
私は、NRIデータiテックを検討する場合は「会社の常駐率」を探すより、応募職種がオンサイト支援を含むのかを確認した方が実用的だと考えます。
同じ企業でも、インフラ設計・構築とデスクサイドサポートでは、顧客先へ行く頻度が変わる可能性があるためです。
CTCとCTCシステムマネジメントの客先常駐は多い？
「CTC 客先常駐」と検索している場合も、CTC本体とCTCシステムマネジメントを分けて確認することが重要です。
CTC、正式名称は伊藤忠テクノソリューションズです。
新卒採用情報では勤務地として東京、愛知、大阪、広島、福岡などが案内され、テレワークも利用可能とされています。条件付きで通勤範囲外からテレワークする制度もあります。
キャリア採用の募集要項では、勤務地は本社および各オフィスとされ、実際の採用勤務地は個別求人で確認するよう案内されています。
つまり、CTCについて公式情報から確認できるのは「柔軟な勤務制度や複数拠点がある」という点です。
一方で、全社員の何％が客先に常駐しているのかという数字は確認できません。
そのため、「CTCは大手SIerだから客先常駐が多い」「テレワーク制度があるから常駐は少ない」という両方の判断が飛躍になります。
CTCシステムマネジメント（CTCS）は、CTC本体より客先勤務を具体的に確認しやすい企業です。
CTCSの会社概要では2026年4月1日時点の従業員数は2,075人。主にITシステム運用を担うCTCグループ企業です。
2026年度のキャリア採用を見ると、「晴海（客先）」を勤務地とする大手企業向けシステム運用エンジニア求人が掲載されています。
さらに、大手サービスプロバイダー向け仮想化基盤・統合運用サービスの求人では、顧客先に100名規模のメンバーが常駐していることが示されています。
ただし、この求人では業務習熟後に出社とテレワークを組み合わせるハイブリッドワークも明記されています。
大手監査法人向けLCMサービス運用エンジニアでは、原則として都内近郊のお客様先に常駐すると明記され、CTCSメンバー40名弱で対応する大規模案件とされています。
つまりCTCSについては、現在も明確な客先常駐型ポジションが存在することは確認できます。
一方で、ここから「CTCS社員2,075人のうち何割が常駐している」と計算することはできません。
100名規模の常駐案件や40名弱の案件が確認できても、会社全体には複数の組織・職種・顧客案件があります。同じ人数を単純に全社員数で割って「常駐率」とするのは統計的に不適切です。
CTCSは労働者派遣事業者としての認定情報も公開しています。現在公開されている認定では、派遣事業許可番号「派13-305223」、有効期間は2025年12月1日から2030年11月30日です。
ただし、これも誤解しやすいところです。
派遣事業の許可を持つことと、正社員の大半が派遣・客先常駐で働くことは同義ではありません。
CTCSを検討する場合は、会社名だけで判断するより、求人票に「客先」「原則お客様先常駐」「ハイブリッド」といった記載があるかを見る方が確実です。
今の市場価値を確認するなら：
客先常駐エンジニアにおすすめの転職エージェント5選
TISとSCSKの客先常駐割合はどう判断する？
TISとSCSKについても、客先常駐率を示す最新の全社統計は確認できません。
ただし、両社とも働く場所に関する情報は比較的豊富です。
TISの新卒採用情報では、勤務地を東京・名古屋・大阪などとし、テレワーク勤務制度について「日数上限なし」「全社員が利用可能」と案内しています。
TISは2019年から日数上限のないテレワーク勤務制度を運用しており、2021年の公式発表ではテレワーク中心の「テレワーカー」が約2,500人、社員の約50％まで増えたと説明していました。
ただし、これは2021年時点の働き方を示す数字です。
2026年現在の客先常駐率を表すものではありません。
現在の採用情報から言えるのは、TISに「全社員が原則客先へ毎日出社する」という一律の勤務体系があるわけではないという程度です。
ここから「TISは客先常駐が少ない」とまで断定するのは慎重であるべきでしょう。
SCSKも同様です。
SCSKが公開するデータ集では、2025年3月期実績として平均月間残業時間22時間、有給休暇取得率89.4％、リモートワーク実施率48.1％とされています。
キャリア採用の募集要項には、リモートワーク推進手当と並んで「常駐手当」も記載されています。
この組み合わせは興味深いポイントです。
SCSKではリモートワークを広く活用しつつ、顧客先で働くポジションも制度上想定されていると考えられます。
過去の公式資料を見ると、2021年8月の感染症対策資料では勤務者を「拠点勤務者」と「分室勤務者」に区分し、分室勤務者を「お客様先に常駐する勤務者」と定義していました。
その時点では分室勤務者の在宅勤務率も47.9％でした。
このデータは現在の常駐率として使えるものではありません。
しかし、働き方を理解するうえでは非常に示唆的です。
「顧客先常駐者」と「毎日顧客先へ物理的に出社する人」は一致しない場合があるからです。
顧客案件に所属しながら、顧客の許可やセキュリティ条件に応じて在宅勤務を組み合わせる形も成立します。
そのため、「リモートワーク実施率48.1％だからSCSKは客先常駐が少ない」と判断することもできません。
逆に「常駐手当があるから常駐が多い」と考えるのも早計です。
私がTISやSCSKを見るなら、テレワーク制度の有無よりも「配属予定プロジェクトでは実際にどこで働いているか」を確認します。
制度は会社全体の選択肢を示しますが、自分が利用できる働き方を保証する数字ではないからです。
アクセンチュアの客先常駐割合は高い？
アクセンチュアについても、全社員を対象にした公式の客先常駐率は確認できません。
ここで注意したいのが、「週何日出社するか」と「どこへ出社するか」を分けることです。
2025年には、アクセンチュアが6月1日から原則として顧客先または自社オフィスへの週5日出社を求める方針に変更したと報じられました。2023年10月からは週3日の出社を強く推奨していたとされています。
この情報だけを見ると、「アクセンチュアはフルリモートを廃止して全員客先常駐になった」と受け取りやすいかもしれません。
しかし、「顧客先または自社オフィス」とされている以上、週5日の出社方針と客先常駐率は同じ数字ではありません。
さらに、アクセンチュアの現在の公式採用サイトでは「ロケーション フレキシビリティ制度」が引き続き案内されています。
この制度は2022年8月に導入され、部門長の承認を得た社員について、勤務地の通勤圏内に住む必要をなくし、日本国内で在宅勤務を基本として居住地を選択できる仕組みです。適用には条件があり、選考時にも確認されます。
公式キャリアブログでは、この制度を利用し、2023年から山口県でフルリモート勤務するテクノロジー部門社員の事例も紹介されています。
福利厚生ページでも、フレックス制度、在宅勤務制度、短日短時間勤務制度などがあり、それぞれ一定のルールと条件のもとで利用できると説明されています。
したがって2026年9月時点では、アクセンチュアの働き方を一つの文章で表すのは難しい状況です。
通常の出社方針があり、顧客先へ出社する案件もあり、自社オフィスで勤務する人もいる一方、条件を満たせばロケーション フレキシビリティ制度を利用する選択肢も残っています。
アクセンチュアは戦略、コンサルティング、テクノロジー、オペレーションなど業務領域が広く、案件によって顧客との関わり方も異なります。
そのため「アクセンチュアだから客先常駐が多い」「エンジニアなら自社勤務が多い」と会社名や職種名だけで決めつけるのは危険です。
確認すべきなのは、応募するポジションで想定されている勤務形態です。
とくに「顧客先または自社オフィスへの出社」という表現がある場合は、自分の配属候補ではどちらが中心なのかまで聞かなければ、実際の通勤先は分かりません。
客先常駐を避けたいなら何を確認する？企業比較から見える判断基準
ここからは、私見を含めて整理します。
NRIネットコム、NRIデータiテック、CTC、CTCシステムマネジメント、TIS、SCSK、アクセンチュアを横断して確認すると、私は「客先常駐が多い会社ランキング」を作ること自体に無理があると考えます。
最大の理由は、各社が同じ定義・同じ母数で数字を出していないからです。
NRIネットコムは「グループ拠点勤務・顧客先常駐者が約5〜10％」という数字を公開しています。
一方、TISのテレワーク制度やSCSKのリモートワーク実施率は、勤務場所に関係する情報ではあっても、客先常駐率ではありません。
CTCSの求人から客先常駐案件が存在すると確認することはできますが、その求人件数だけで社員全体の常駐率を計算することもできません。
アクセンチュアの出社方針も同じです。
週5日出社と客先常駐は別の概念であり、自社オフィスへ週5日出社する社員を「客先常駐」と数えることはできません。
こうした違う種類のデータを無理に一つのランキングへ変換すると、数字は分かりやすくなっても精度が下がります。
私はSESを含むIT業界のキャリアを見る際、客先常駐の有無だけでなく「常駐固定性」を確認した方がよいと考えています。
ここでいう常駐固定性とは、客先勤務があるかどうかではなく、勤務地を本人がどの程度コントロールできるかという視点です。
たとえば次の4点です。
- 配属時点から顧客先勤務が前提なのか
- 顧客先へ行くのは週何日なのか
- 案件が変わると勤務地も変わるのか
- テレワーク可否を自社と顧客のどちらが決めるのか
この4点を確認すると、単なる「常駐あり」という情報より働き方がかなり具体化します。
たとえばCTCSでは「原則お客様先常駐」と明記された求人がある一方、100名規模で顧客先に常駐する案件でも業務習熟後はハイブリッド勤務とする求人があります。
つまり同じ会社、近い職種でも「客先勤務の固定性」が違います。
NRIデータiテックも、オンサイトサポートという顧客オフィスへ出向くサービスを持ちながら、会社としてはテレワークも活用しています。
SCSKでも、過去には顧客先常駐者が在宅勤務を組み合わせていたことが公式資料から確認できます。
このように、現在の大手SIer・ITコンサルでは「客先常駐か、自社勤務か」という二択だけでは説明しきれない働き方が増えています。
個人的には、客先常駐を避けたい人ほど「この会社は常駐が多いですか」とだけ聞くのはおすすめしません。
回答する側も会社全体の話しかできず、自分の配属予定とはずれる可能性があるためです。
むしろ面接やカジュアル面談では、「今回のポジションで現在想定されている勤務地はどこですか」「顧客先へ行く場合は週何日ですか」「案件変更時に勤務地も変更されますか」と具体的に分解した方が確認しやすくなります。
これは客先常駐そのものを悪いものと評価する話ではありません。
顧客と直接やり取りできる、実際の利用環境を理解しやすい、大規模システムの運用経験を積めるといった利点もあります。
一方で、勤務地や出社ルールを顧客側の事情に左右されやすいことを避けたい人にとっては、重要な判断材料になります。
SESからの転職でも、大手SIerやコンサルへ移れば自動的に「客先常駐から完全に離れられる」とは限りません。
会社の規模ではなく、契約構造、担当工程、職種、プロジェクトの運営方法を見る必要があります。
今回比較した中で、数字から客先常駐の少なさを最も判断しやすいのはNRIネットコムです。
本社勤務者94％、グループ拠点勤務・顧客先常駐者約5〜10％という情報を企業自身が公表しているためです。
NRIデータiテックにはオンサイト業務がありますが、全社常駐率は分かりません。
CTCも客先常駐率そのものは公開しておらず、CTCシステムマネジメントには明確な常駐型求人とハイブリッド型求人の両方があります。
TISは全社員が利用できる日数上限なしのテレワーク制度を案内していますが、それだけで常駐率は判断できません。
SCSKもリモートワーク実施率48.1％である一方、常駐手当が制度上存在しているため、「リモートが多い＝客先勤務がない」とは言えません。
アクセンチュアも、通常の出社ルール、自社オフィス、顧客先、条件付きのロケーション フレキシビリティ制度が併存しており、プロジェクト単位で見る必要があります。
結局のところ、客先常駐を避けたい人が見るべきなのは企業ロゴではありません。
「自分が応募するポジションで、誰のオフィスへ、週何日、どのくらいの期間通う可能性があるのか」まで確認できるかどうかが、最も実務的な判断基準です。
今の市場価値を確認するなら：
客先常駐エンジニアにおすすめの転職エージェント5選
よくある質問
NRIネットコムの客先常駐は多いですか？
公式情報を見る限り、多いとは言いにくいです。
2026年4月時点で本社勤務者94％、グループ拠点勤務・顧客先常駐者は約5〜10％で推移すると公表されています。
ただし、5〜10％にはグループ拠点勤務者も含まれるため、純粋な顧客先常駐者だけの比率は公表されていません。
CTCシステムマネジメントには客先常駐がありますか？
あります。
2026年度の公式採用求人では「晴海（客先）」を勤務地とするシステム運用求人や、「原則お客様先常駐」と明記された大手監査法人向けLCMサービス求人を確認できます。
一方で、業務習熟後に出社とテレワークを組み合わせる求人もあるため、全社員が同じ勤務形態ではありません。
アクセンチュアの客先常駐割合は何％ですか？
2026年9月時点で、全社員を母数とした公式の客先常駐率は確認できません。
アクセンチュアは顧客先や自社オフィスで働く形に加え、条件を満たした社員が国内で在宅勤務を基本に居住地を選べる「ロケーション フレキシビリティ制度」も案内しています。
そのため、客先常駐の有無は会社全体の推定値ではなく、応募する部門・職種・プロジェクトごとに確認するのが妥当です。
あわせて読みたい
執筆：新海 智也
SESや客先常駐から抜け出したい人に向けて、退職・転職の仕組みと、各サービスの中身を調べてまとめています。