「SIerから転職したい。でも、今の経験がほかの会社で通用するのか分からない」と不安を感じている人へ。
SIerからの転職は十分に目指せます。ただし、担当してきた仕事と転職先が求める経験によって、選考の難しさは変わります。
この記事では、SIerからの転職が難しい理由、転職先4つの違い、年齢・年収の注意点、具体的な5ステップを整理します。
SIerからの転職は難しい？転職できないと言われる理由は？
SIerからの転職で壁になりやすいのは、経験した仕事と応募先が求める仕事の違いです。
SIerとは、企業のシステムを設計・開発し、複数の仕組みを組み合わせて導入したり、運用・保守を担当したりする事業者です。
大規模なシステムに関われる一方、同じSIer出身者でも経験には大きな差があります。
例えば、顧客とシステムの仕様を決める人もいれば、プログラムの開発やテスト、運用を中心に担当する人もいます。
そのため、SIerで働いていたという経歴だけでは、採用企業が求める仕事を任せられるか判断できません。
私は、SIerから転職できるかどうかを、会社の種類だけで判断するべきではないと考えます。
見るべきなのは、現在の仕事で身につけた能力を、転職先でどこまで使えるかです。
例えば、設計経験が豊富でも、プログラミングを中心とする求人では実装能力が求められます。
反対に、運用保守が中心だった人でも、障害対応やシステム改善の経験が社内SEの仕事につながる場合があります。
また、SIerとSESは同じ意味ではありません。
SIerはシステムの構築や導入などを担う事業者を指し、SESは技術者による業務支援を提供するサービスの呼び方です。
SIerでも客先常駐はありますが、すべての社員が客先で働くわけではありません。
客先常駐が不満なら、SIerという業界全体を避ける前に、勤務場所や担当業務の決まり方を確認することも必要です。
年齢や経験年数によって転職の難しさは変わる？
年齢そのものより、これまでの経験に対して企業が何を期待するかが重要です。
ただし、実務経験が長くなるほど、専門性や仕事を任された実績を求める求人も増えてきます。
20代・経験の浅い人
基礎的な技術力や成長意欲を評価する求人が候補になります。
実装、テスト、運用などの経験があれば、担当範囲を具体的に説明することが大切です。
一方、プロジェクト全体を管理する仕事など、経験を前提とする求人では苦戦する場合があります。
30代・中堅の人
技術力に加えて、設計、顧客調整、後輩の支援など、仕事を主体的に進めた経験が評価材料になります。
年齢だけで応募先が決まるわけではありませんが、未経験職種への変更では、これまでの経験をどう生かせるかが問われます。
40代以降・経験豊富な人
専門技術、業界知識、プロジェクト管理などの実績が強みになります。
ただし、管理職の経験がある人でも、応募先が実装中心の技術者を求めていれば、経験の方向が合わない場合があります。
反対に、特定業界のシステムを長く担当してきた人なら、その業界の事業会社で知識を生かせることがあります。
私は、年齢を理由に転職の可能性を狭めるより、企業が求める役割との一致度を見るべきだと思います。
IT人材が不足していても転職が簡単ではないのはなぜ？
人材不足は求人需要の背景になりますが、すべてのエンジニアが採用されやすくなるわけではありません。
経済産業省が2019年に公表した「IT人材需給に関する調査」では、2030年のIT人材不足が試算されています。
IT需要の伸びが低い条件では約16.4万人、中間では約44.9万人、高い条件では約78.7万人という数字です。
これは需要や生産性について条件を設定した将来推計であり、不足人数が確定したものではありません。
さらに、IT人材全体が不足していても、企業によって必要な技術や担当業務は異なります。
例えば、クラウド環境の構築経験を求める求人に対して、従来のシステム運用経験だけでは条件を満たせない場合があります。
顧客との調整能力を求める求人なら、プログラミング経験よりも要件定義や導入管理が重視されることもあります。
つまり、人材不足を理由に転職を急ぐ必要はありません。自分の経験が使える求人を見つける方が現実的です。
SIerから転職すると年収が下がることもある？
SIerからの転職では、年収が上がる人もいれば、下がる人もいます。
特に注意したいのは、これまでと異なる職種へ移る場合です。
例えば、SIerでプロジェクト管理を担当していた人が、自社開発企業の実装職へ移るとします。
管理経験は評価されても、応募先で使う開発技術の経験が不足していれば、希望する給与に届かない場合があります。
反対に、金融や製造業などの専門知識があり、その知識を求める企業へ移るなら、年収を維持したり改善したりできるケースもあります。
確認したいのは、現在の給与総額ではなく、転職後に実際に受け取る条件です。
- 基本給と賞与の内訳
- 固定残業代の有無と対象時間
- 残業代や各種手当の扱い
- 昇給や評価の仕組み
- 役職や担当業務の変更
- 勤務地や通勤負担の変化
例えば、提示年収が同じでも、残業代や住宅手当の扱いが変われば、実際の収入に差が出ます。
私は、年収だけを転職成功の基準にするべきではないと考えます。
給与を維持しても、希望しない仕事が続くなら転職の目的を果たせません。一方、仕事内容が改善しても、生活に必要な収入を確保できなければ負担になります。
転職先の仕事と収入を別々に評価することが、後悔を減らすための基本です。
SIerからの転職先はどこがいい？4つの選択肢を比較
SIerからの転職先は、社内SE、自社開発企業、ITコンサルタント、別のSIerが主な候補です。
要件定義や外部企業との調整経験がある人は社内SE、実装経験が豊富な人は自社開発企業が候補になります。
業務課題の分析や提案が得意ならITコンサルタント、担当工程や待遇を変えたいなら別のSIerも選択肢です。
ただし、これは一般的な適性の目安です。企業によって仕事内容は異なります。
| 転職先 | 向いている人 | 仕事の中心 |
|---|---|---|
| 社内SE | 要件定義や、外部企業との調整の経験 | 自社のシステムを入れるかどうかから決める |
| 自社開発企業 | 実装の経験が豊富 | 自社サービスを作って改善し続ける |
| ITコンサルタント | 業務の課題を分析し、提案するのが得意 | 顧客の課題を整理し、解決策を提案する |
| 別のSIer | 担当工程や待遇を変えたい | 顧客のシステムを、決められた条件で完成させる |
この比較で注目したいのは、転職先によって仕事の責任が変わることです。
例えば、同じシステム導入でも、開発を依頼される立場と、導入を決める立場では判断する内容が違います。
転職先を選ぶ際は、技術の一致だけでなく、何を決める仕事なのかまで見る必要があります。
社内SEへの転職では、発注側と受注側の何が違う？
SIerで顧客調整や導入管理を担当してきた人には、社内SEが有力な候補になります。
ただし、社内SEへの転職は、勤務先を変えるだけではなく、システムに対する責任の持ち方が変わる場合があるという点を理解しておきたいところです。
SIerは、顧客から依頼されたシステムを決められた条件で完成させる役割を担うことがあります。
一方、事業会社の社内SEは、そもそもシステムを導入するべきかという段階から関わる場合があります。
例えば、営業部門から新しい管理システムを導入したいと相談されたとします。
SIer側では、必要な機能や開発費用、完成までの予定を検討する仕事が中心になる場合があります。
社内SE側では、現在の業務を見直すだけで解決できないか、導入費用に見合う効果があるかを考えることも必要です。
さらに、導入後の運用費用、社員への教育、障害発生時の対応も検討対象になります。
外部の開発会社へ依頼するなら、見積もりが適切か、品質に問題がないかを確認する役割もあります。
私は、この違いを社内SEへの転職で特に重視します。
システムを完成させる能力と、会社のお金を使って導入する必要性を判断する能力は同じではありません。
もちろん、すべての社内SEが予算や導入方針を決めるわけではありません。
社員のパソコン管理や問い合わせ対応が中心の部署もあれば、自社システムを直接開発する部署もあります。
求人票では「社内SE」という名前だけでなく、IT企画、開発、運用、社員サポートのどこを担当するか確認してください。
自社開発企業への転職
プログラミングを続けながら、自社サービスの改善に関わりたい人に向いています。
SIerでは納品が仕事の区切りになる案件もありますが、自社開発企業では公開後も利用状況を確認し、機能を改善する場合があります。
そのため、実装能力に加えて、利用者の課題を把握し、開発する機能の優先順位を考える力が求められます。
また、自社開発企業だから残業が少ないとは限りません。サービスの障害対応や継続的な機能追加が必要な職場もあります。
ITコンサルタントへの転職
顧客の課題を整理し、ITを使った解決方法を提案したい人に向いています。
要件定義やプロジェクト管理の経験は役立ちますが、システムを作る前に、企業の業務や費用対効果を分析する力も必要です。
例えば、業務システムの導入を相談された際に、新しいシステムを提案するだけでは十分ではありません。
現在の業務の何が問題なのか、導入によって何が改善するのかを説明する仕事です。
顧客への提案資料の作成や、成果を求められる負担が増える場合もあります。
別のSIerへの転職
現在の仕事を続けながら、担当工程や待遇を改善したい人には現実的な選択肢です。
例えば、テスト中心の仕事から設計・開発へ移りたい人や、顧客と直接調整する仕事を増やしたい人が該当します。
ただし、会社を変えただけでは、客先常駐や担当案件の決まり方が変わらないこともあります。
元請けか下請けかだけでなく、技術者が仕様や開発方法をどこまで判断できるかも確認してください。
転職実績の数字から何が分かる？異業種への道はある？
SIerの経験は、IT企業以外の事業会社でも使える場合があります。
ハイクラス転職を扱う転職支援会社の公表実績では、支援を受けて転職したSIer出身者の転職先業種は、IT・通信が37.3％、電機・機械関連などのEMC業界が24.1％、コンサルティング関連が13.4％でした。
転職後の職種では、ITが57.0％、コンサルティング関連が17.9％、営業が10.6％となっています。
この数字から読み取れるのは、IT業界内で経験を生かす道に加え、製造業などの事業会社へ移る道もあるということです。
特にEMC業界が約4分の1を占める点は注目に値します。
製造業でも、社内システムの導入やITプロジェクトの管理を担う人材が必要とされるためです。
ただし、これは転職支援会社の支援を通じて転職した人の集計です。SIer出身者全体の転職先割合や、応募した人の転職成功率を示す数字ではありません。
また、ハイクラス層を中心に支援する会社の実績なので、経験の浅い人にそのまま当てはめることもできません。
個別の転職事例にも、仕事のつながりが見えます。
金融関連システムの開発管理を担当していた人が、金融業界のITプロジェクトマネージャーへ転職し、年収が1,200万円から1,400万円になった例があります。
別の事例では、SIerで大規模システムの設計を担当していた人が、化学メーカーのBI・DWHエンジニアへ転職し、年収が1,000万円から1,200万円になっています。
BI・DWHエンジニアとは、企業に蓄積されたデータを分析しやすく整理し、活用する仕組みを作る技術者です。
この2件は、ITコンサルタントへの転職事例ではありません。金融業界でのプロジェクト管理と、製造業でのデータ活用という、それぞれ異なる職種への転職です。
いずれも専門性の高い人の個別事例であり、同じ年収上昇を期待できるという意味ではありません。
私が注目するのは、年収の増加額よりも、転職前の専門知識が新しい仕事に直接使われていることです。
転職先の業界が変わっても、担当する役割に共通点があれば、これまでの経験を評価してもらえる場合があります。
SIerの経験を転職で評価してもらうには何を伝える？
SIerからの転職では、経験した工程だけでなく、自分が担当した判断や改善を伝えることが重要です。
職務経歴書は、業務の一覧にしないでください。
採用企業が知りたいのは、入社後にどんな問題を解決できる人かです。
たとえば「要件定義を担当した」だけだと、役割が伝わりません。「顧客の要望を整理して、仕様を決めた」まで書くと、経験の意味が伝わります。
職務経歴書では、次の項目を整理してください。
- 担当したシステムの目的と利用者
- 使用技術と担当した工程
- 自分に任されていた仕事の範囲
- 自分で判断した内容
- 発生した問題と対応方法
- 改善した内容と確認できる成果
仕事ごとに、書き方の違いを並べます。左の書き方だと「何をしてきた人か」が伝わりません。
- 要件定義：✕「要件定義を担当」→ ○「販売管理システムの改修で、営業部門の要望を聞き取り、優先順位をつけて仕様書にまとめた」
- 開発：✕「Javaで開発を担当」→ ○「指示された機能を作るだけでなく、表示が遅い画面の原因を調べて、作り方を変える案を出した」
- テスト：✕「品質管理を担当」→ ○「不具合が集中していた画面を調べ、確認項目を見直して、同じ種類の不具合が出ないようにした」
- 運用保守：✕「運用保守を担当」→ ○「夜間の障害で原因を調べ、同じ障害をくり返さないよう、監視の設定と手順書を直した」
どれも、自分が実際にやったことに置き換えてください。人数・期間・件数が分かるなら足すと、さらに伝わります。
成果を数字で表せる場合は、業務記録などで確認できる範囲にとどめてください。
顧客名や機密情報を公開できない場合でも、業界、システムの用途、担当範囲は説明できます。
ここで、転職先を選ぶための判断軸も整理しておきたいところです。
転職先は、次の3つで比べてください。
1．経験をどこまで再利用できるか
今の仕事と転職先の仕事で、共通する能力がどれだけあるかを確認します。
例えば、社内SEの導入管理職なら、要件定義や外部企業との調整経験を使いやすい場合があります。
2．仕事の判断を誰が行うか
仕様、予算、開発方法、サービス改善などについて、誰が決定するのかを確認します。
仕事の内容が似ていても、決定する立場が違えば、必要な能力は変わります。
3．どんな負担が新しく生まれるか
社内SEなら社員からの問い合わせ、自社開発なら公開後の障害対応、ITコンサルタントなら顧客への提案責任などが考えられます。
転職によって減る負担だけでなく、新しく引き受ける負担まで確認することが大切です。
この3つを使えば、給与や職種名だけでは見えない違いを比較できます。
SIerから転職するには？5ステップで準備する方法
SIerから転職するなら、求人への応募より先に、現在の経験と希望条件を整理してください。
転職活動は、経験の棚卸し、希望条件の決定、求人との比較、不足する能力の準備、応募・面接という順序で進めると分かりやすくなります。
ステップ1：担当業務と実績を棚卸しする
最初に行うのは、自分が担当してきた仕事を書き出すことです。
職務経歴書を完成させる必要はありません。これまで関わったプロジェクトを整理するところから始めます。
例えば、Javaを使用した業務システムの開発に関わっていた場合でも、担当範囲を分けて考えます。
プログラムの実装、基本設計、詳細設計、テスト、顧客調整のうち、どの仕事を担当していたでしょうか。
担当工程が分かったら、自分で判断した内容も書き出します。
進捗管理を担当していたなら、報告資料を作っていたのか、問題が起きた際に対応方針を決めていたのかを整理してください。
ここでは、経験を大きく見せる必要はありません。
採用企業が必要とする仕事と結びつけられるよう、正確に言葉にすることが目的です。
また、得意な仕事だけでなく、苦手な仕事も分けておくと転職先を選びやすくなります。
ステップ2：転職で変えたい条件を決める
次に、今の会社を離れたい理由を具体的な条件に置き換えます。
例えば、「SIerが嫌だ」という気持ちの中には、複数の不満が含まれていることがあります。
客先常駐が負担なのか、給与が低いのか、希望する工程を担当できないのかで、選ぶ転職先は変わります。
客先常駐を減らしたいなら、自社勤務が中心の求人を探す方法があります。
開発技術を磨きたいなら、設計や実装を継続して担当できる環境が候補になります。
給与を改善したいなら、現在の専門性を評価する求人を優先する方法があります。
私は、転職理由を「不満」だけで終わらせないことが大切だと考えます。
希望条件が曖昧なままでは、転職先でも同じ問題を抱える場合があるためです。
希望する条件には、優先順位をつけてください。
すべての希望を満たす求人が見つからなくても、譲れない条件が明確なら比較しやすくなります。
ステップ3：求人の応募条件と不足スキルを比較する
希望する職種が決まったら、実際の求人で必要な能力を確認します。
ここでは、求人に書かれた条件を、現在の経験と照らし合わせることが目的です。
例えば、自社開発企業の開発職を希望する人が、設計経験は豊富でも実装経験が少ないとします。
その場合、プログラミングやテストについて、応募先が求める水準まで準備する必要があります。
学習するなら、技術用語を覚えるだけでなく、簡単なアプリケーションを作り、設計や実装を説明できる状態を目指す方法があります。
一方、社内SEの導入管理職を目指すなら、現在の要件定義や調整経験が応募条件に合う場合もあります。
その場合、幅広い開発技術を最初から学び直す必要性は高くありません。
私は、転職準備で資格や学習内容を無制限に増やすことには反対です。
必要な能力は転職先によって違います。応募先で使うものから優先的に準備してください。
ステップ4：求人票と面接で働き方を確かめる
応募先を絞る段階では、求人票の言葉だけで仕事内容を判断しないことが大切です。
例えば、「自社開発」「上流工程」「リモートワーク可」という表現でも、企業や配属先によって実態が異なります。
自社開発事業を持つ企業でも、募集している仕事が客先常駐の案件である場合があります。
また、上流工程を担当できると書かれていても、入社後すぐに担当できるとは限りません。
求人票と面接では、次の点を確認してください。
- 入社後に担当するシステムと工程
- 自社勤務と客先常駐の割合や条件
- 配属先を決める方法
- チームの人数と仕事の分担
- 通常時と繁忙期の勤務状況
- 障害対応や休日対応の有無
- 給与の内訳と評価制度
社内SEを希望する人なら、システムの開発を自社で行うのか、外部企業へ依頼するのかも確認したいところです。
自社開発企業を希望する人なら、開発する機能を誰が決めるのか、技術者が改善提案に関われるのかが判断材料になります。
面接では、仕事内容を質問することも大切な情報収集です。
企業から評価してもらうだけでなく、自分も働く環境を確認する機会として活用してください。
ステップ5：応募書類と面接で経験の再現性を伝える
応募する段階では、職務経歴書を転職先の仕事内容に合わせて調整します。
ここで伝えたいのは、これまでの成果だけでなく、同じような仕事を入社後にも担当できる理由です。
例えば、社内SEの導入管理職へ応募するなら、顧客の要望整理や開発会社との調整経験が役立ちます。
自社開発企業の開発職へ応募するなら、設計や実装でどのような判断をしたのかが重要になります。
ITコンサルタントなら、顧客の課題をどう分析し、どんな選択肢を提案したのかを説明します。
面接では、担当した仕事を説明した後に、課題と対応内容を具体的に話すと伝わりやすくなります。
技術面接でも、扱ったことのない技術を経験済みのように説明する必要はありません。
実務経験がある部分と、学習している部分を分けて伝えてください。
転職エージェントを使う場合も、紹介された求人へすぐ応募する必要はありません。
自分の経験がどの職種で評価されるのか、希望する条件の求人があるのかを確認するために相談する方法もあります。
紹介された求人が希望と違うなら、応募を見送って構いません。
転職する決心がついてから情報を集めるのではなく、情報を集めてから決めればいい。私は、この順番を大切にします。
SIerから転職するべきか？最後は何を基準に判断する？
SIerから転職するべきかは、現在の会社で希望する仕事を経験できるかどうかを基準に判断してください。
私は、SIerを辞めること自体を転職の目的にするべきではないと考えます。
例えば、今の会社で希望する設計や開発を担当できる見込みがあり、給与にも大きな不満がないなら、急いで転職する必要はありません。
一方、担当工程が固定され、希望する仕事を経験できる見込みがないなら、別の会社を探す理由になります。
判断するときは、次のように分けて考えてください。
- 今の会社で希望する仕事を経験できるなら、残って能力を伸ばす
- 希望する仕事に関われず、条件に合う求人があるなら、転職活動を始める
- 希望する求人はあるが技術が不足しているなら、必要な能力を補う
- 経験を生かせる職種が分からないなら、求人比較やキャリア相談から始める
この分け方は、転職の判断材料です。会社に残ることが常に有利という意味ではありません。
職場環境が健康に影響している場合は、経験を積むことよりも休養や相談を優先してください。
また、転職先が決まる前に退職するかどうかは、生活費や健康状態、現在の勤務状況によって慎重に考える必要があります。
働きながら求人を比較できる状況なら、退職前に希望する仕事と応募条件を確認する方法があります。
SIerの経験は、社内SE、自社開発企業、ITコンサルタント、別のSIerなどに生かせます。
ただし、どこでも同じように評価されるわけではありません。
まずは現在の担当業務を書き出し、気になる求人の仕事内容と比較してください。その結果を見てから、今の会社に残るか、転職するかを選ぶことができます。
よくある質問
SIerから転職できない人にはどんな特徴がありますか？
SIer出身という理由だけで転職できなくなるわけではありません。
ただし、応募先が求める技術や経験が不足している場合や、自分の担当業務を具体的に説明できない場合は、選考で苦戦することがあります。
例えば、実装経験が少ない人が開発中心の仕事を目指すなら、技術を補うか、設計や運用経験を生かせる求人も検討してください。
SIerから社内SEへの転職は未経験でもできますか？
SIerでの経験を社内SEの仕事に生かせる場合があります。
要件定義、顧客調整、システム導入、運用保守などは、社内SEでも使われる能力です。
ただし、社内SEとしての経験がなくても応募できる求人と、社内SE経験者を求める求人では条件が違います。
求人票では、導入管理、運用、開発のうち、どの役割を担当するのか確認してください。
SIerからの転職は何年目がよいですか？
SIerからの転職に適した勤続年数が、一律に決まっているわけではありません。
経験の浅い人は基礎的な技術力や成長意欲、経験豊富な人は専門性や担当実績が評価される場合があります。
今の会社で希望する経験を積めるなら、続ける選択もあります。
反対に、希望する仕事を担当できる見込みがなく、経験を生かせる求人が見つかるなら、勤続年数だけを理由に転職を先延ばしにする必要はありません。
自分の経験がどの程度評価されるか分からない場合は、実際の求人と応募条件を比較するところから始めてください。
今の市場価値を確認するなら：
客先常駐エンジニアにおすすめの転職エージェント5選
執筆：新海 智也
SESや客先常駐から抜け出したい人に向けて、退職・転職の仕組みと、各サービスの中身を調べてまとめています。